サムスン、「メモリ供給不足は2027年にさらに深刻化する」と予測。AI需要拡大止まらず、「供給不足は2028年も続く」との見立ても

大手半導体メーカーのサムスンは7月30日、同社の第2四半期決算説明会にて、2027年までにメモリ不足は解消する見込みはないとの見解を示した。TechCrunchなどが報じている。

サムスンは第2四半期決算説明会にて、AIインフラへの継続的な投資を背景に、2026年後半もサーバーメモリ需要は堅調に推移するとの見通しを示した。その一方で、需要拡大に伴うメモリ不足は2028年まで続くとの見解を示している。

さらにサムスンの経営陣は、メモリの供給不足は2026年よりも2027年に一段と深刻化するとの見通しを示しており、供給不足の状態は2028年まで続く可能性が高いとの予測を明らかにしている。また、同社はすでに大手データセンター5社と複数年にわたる供給契約を結んでおり、契約におけるDRAMおよびNANDの供給量については、同社の中長期生産計画における生産能力の60%から70%を占める見込みであると伝えている。

半導体製品のうち特にメモリについては、AI技術の台頭による需要の高まりを背景として、2025年頃から急激な値上がりと供給不足が続いている。2026年もその傾向は継続しており、半導体大手の各社も、メモリ不足は2027年も続くとの見立てを示してきた（関連記事）。すでにゲーム業界にもその影響は及んでいるとみられ、各プラットフォームホルダーはパーツの供給不足などを理由としてハードの値上げを発表している。

また、直近でゲーミングPC「Steam Machine」を発売したValveは6月に、同社でもメモリの入手が困難な状況にあることを伝えていた（関連記事）。同社はもはやメモリを“契約”で手に入れることはできないとして、サプライヤーが提示する価格から、その都度購入するかどうか判断していると苦しい現状を明らかにした。同社のエンジニアは、ユーザーが小売店で目にしている状況は大口供給の現場より少なくとも3～6か月遅れていると説明しており、一般向け市場においても品薄が今後さらに深刻化する可能性を示唆した。

サムスンの説明会では、同社がデータセンター企業と長期供給契約を締結していることも明らかにされた。なお、大手半導体メーカーのマイクロンは昨年12月、消費者向けメモリー事業から撤退し、AIデータセンター向けに事業を注力することを発表している（関連記事）。各メモリメーカーが安定した大口顧客であるAI分野の企業へ供給を優先する流れは今後も続くとみられ、一般消費者向け市場に生じるさらなる影響も懸念される。