半導体大手各社、「メモリ不足は2027年も続く」との見方示す。“ゲーム機値上げラッシュ”も引き起こした世界的メモリ不足、供給改善は「2028年以降」か

大手半導体企業のMicronは現地時間6月24日、2026年度第3四半期の決算説明会を実施した。Micronのエグゼクティブバイスプレジデント兼最高事業責任者であるSanjay Mehrotra氏によれば、同社は当期で売上高の過去最高記録を更新したとのこと。一方で、業界で需要が高まり続け、逼迫しているメモリの供給状況は長らく続くという見通しを立てているようだ。

Micronは米国の半導体企業だ。Crucialブランドでは、コンシューマー向けにメモリやSSDを展開していた。現在は主に商業向け顧客に対しメモリやストレージなどを販売。さらに昨今ではAIデータセンター向け事業などを手がけている。

なおMicronは2025年12月にCrucialとして展開していたコンシューマー向け事業から撤退すると発表していた（関連記事）。理由として同社の最高事業責任者Sumit Sadana氏は、AI分野の成長に伴うデータセンターにおけるメモリ・ストレージの需要の急増があったとしている。

そんなMicronについて、今回の第3四半期の業績としては、売上高、売上総利益率、一株あたりの当期純利益が過去最高を記録したとのこと。特にデータセンター向けの売上高は250億ドル（約4兆440億円）を突破。中でもデータセンター向けSSDの売上高は50億ドル（約8100億円）を超え、前四半期と比較して2倍以上の売上となっているようだ。Sadana氏は、DRAMおよびNANDメモリの需要は業界の供給を上回り続けていると分析。供給逼迫の状況は2027年以降も続くとの見方を示している。

メモリ供給の逼迫については、2025年ごろからAI技術の台頭による需要の過剰な高まりを背景に、その傾向が顕著となっていた。先述した通りMicronはコンシューマー向けのCrucialから撤退し、AIデータセンター向けに注力する方針を採った。さらにDellやレノボでは、メモリ不足を理由に法人向けPC価格を値上げするといった状況も見られた（関連記事1、関連記事2）。

この動向はゲーム業界についても同様で、今年に入ってからは、任天堂のNintendo Switch/Switch 2が約1万円値上げ（関連記事）。PS5/PS5 Proについては定価を1万8000円値上げし、SteamDeckも数万円定価を値上げする価格改定をおこなっている（関連記事1、関連記事2）。そして本日、Xbox Series X|Sについても、8月から100ドル（約1万6000円）程度の値上げをおこなうとの発表がなされた（関連記事）。今や業界全体にメモリ不足を背景とした値上げラッシュが襲いかかっている状況といえる。

ちなみに大手半導体企業であるサムスン電子やSKハイニックスも、4月末時点での営業利益報告で最高益を報告していた。また2社はMicronと同様に、今後のメモリ需給について「供給不足と価格高騰が年単位で継続する」との見方を示している（Reuters1・2）。なおMicronは、メモリ価格の高止まりについて2028年以降に順次改善すると予想しているものの、現時点ではメモリの供給改善についての具体的な見通しは立っていないという。いずれにせよ今後もしばらくメモリの供給不足は続いていくようで、各種コンソールやPCなどのさらなる価格上昇も警戒されるところだ。