人気インディーゲーム連発企業Devolver Digitalが株式非公開化の意向を発表、上場以来“株価が約96％下落”するなかで。ゲームが大ヒットしても株価は上がらず

パブリッシャーのDevolver Digitalは上場を廃止し、株式非公開化の意向を発表した。9月8日に予定されている株主総会で投票をおこない、可決されれば9月16日をもって上場廃止となるという。海外メディアGames Industry.bizが報じている。

Devolver Digitalはアメリカに拠点を置くゲーム会社だ。インディーゲームのパブリッシングを主力事業としており、『Hotline Miami』『Inscryption』『Cult of the Lumb』『BALL x PIT』など、さまざまな作品の販売を手がけている。

2009年に設立されたDevolver Digitalは、2021年11月にロンドン証券取引所のAIM市場に上場をおこなった。株式公開時の株価は170ポンド（約3万6000円）の設定で、企業価値は6億9460万ポンド（約1475億円）と評価されていた。しかし株価は2021年12月に最高値をつけると、そこから右肩下がりに低下。本稿執筆時点で同社の株価は6ポンド（約1300円）前後で推移しており、おおよそ96％ほども下落したかたちとなっている。時価総額も約3400万ポンド（約72億円）まで落ち込んでいる。

そうした状況のなかDevolver Digitalは8月6日、投資家向けに上場廃止案の通達をおこなった。発表によると、同社は現在の株価が真の市場価値を反映しておらず、上場維持にかかる費用は得られる利益と比較して不釣り合いに高いと考えているとのこと。上場廃止により年間約160万ドル（約2億5000万円）のコストを削減できると推定しており、この決断は会社および株主全体の利益に適うと判断したとのこと。

この上場廃止案は、現地時間の9月8日に開催予定の年次株主総会で投票にかけられる予定だ。投票によって75％以上の承認が得られれば直ちに可決され、9月16日をもって上場廃止となる見込みだという。

Devolver Digitalは上場以来、売上高は成長を続けているものの、2022年より営業赤字が続いていた。背景にはマーケティング費用の増加などがあったそうで、ここ数年は財務状況の改善に取り組んでいる状況だった。そうした取り組みに加え、『BALL x PIT』や『Stronghold Crusader: Definitive Edition』などの売上好調もあり、2025年にはEBITDA（利払い・税金・減価償却前利益）が前年比で39％の成長となる710万ドル（約11億円）を記録。黒字のキャッシュフローを達成したという。そして2026年も『Quarantine Zone: The Last Check』などのヒット作がすでに出ており、今年度も堅調な成功が見込めるとしていた。

しかし同社からそうした財務報告がなされても株価は反応せず、やはり下落が続いていた。Devolver Digitalは高評価を得ている人気作を多数手がけているものの、ラインナップはインディーゲーム中心ということもあり、個々の作品は定価が安いものが多い。作品の人気が出たとしても必ずしも大きな売上に繋がるとは限らず、そうした状況が株式市場で評価されづらい状況に繋がったのかもしれない。同社の売上自体は堅調に推移しているようで、今後の同社の動きにも注目したい。