値上げ直後のPS5、「合理的な価格で調達可能なメモリ数量」に基づき販売台数を計画。メモリ高騰の影響さらに色濃く

ソニーグループは5月8日、2025年度連結業績発表をおこなった。公開された資料のなかではPS5の販売台数に関する興味深い説明もみられる。

今回発表された2025年度のPS5の販売台数について、第4四半期においては、前年同期比で130万台減となる150万台にとどまった。通期の販売台数は1600万台であり、前年度比で250万台減となっている。

一方で今年3月のPlayStation全体の月間アクティブユーザー数は前年同月比で1％増となる1億2500万アカウントを記録。2025年度第4四半期の総プレイ時間も前年同期比1%増となっており、ユーザーエンゲージメントが堅調に推移していることが伝えられた。為替の影響のほか、ネットワークサービスの増収、自社制作以外のゲームソフトウェア販売増加が販売台数減少によるハードウェアの減収を上回り、売上高は4兆6857億円を記録している。

とはいえ2026年度は6％の減収が見込まれており、ここには販売台数減少によるハードウェアの減収が織り込まれているという。そして2026年度のPS5ハードウェアについては「合理的な価格で調達可能なメモリ数量に基づく台数の販売を計画している」とのこと。損益は2025年度と同程度を見込んでいるそうだ。このほか次世代プラットフォームに向けた投資の増加投資の増加も予定されているという。

なおPS5といえば4月2日に定価の値上げがおこなわれたばかり。「PlayStation 5 デジタル・エディション 日本語専用」については価格の変更はなかったものの、そのほかのモデルはPS5 Proを含めてそれぞれ1万7000円～1万8000円の値上げとなっていた（関連記事）。つまり値上げを踏まえても、販売台数減少によって2026年度の損益は2025年度と同程度で見込まれているわけだろう。

2020年11月に発売されたPS5はすでにコンソールとしてのライフサイクルの後半にあるとみられ、このことも売れ行きの鈍化に繋がっているだろう。ただ昨今ではAI特需によるメモリの世界的な品薄も問題となっており、今回の業績発表では“合理的な価格”で調達可能なメモリ数量も販売台数に関わることが明言されたかたち。メモリの価格高騰も想定して、販売台数が計画されていることもうかがえる。

ちなみに先日にはMetaが手がけるVR/MR対応ヘッドマウントディスプレイ「Meta Quest 3/3S」がメモリなどの価格高騰を理由として値上げが実施されたことも記憶に新しい（関連記事）。またメモリの価格高騰が理由と明言こそされていないものの、本日にはNintendo Switch 2およびNintendo Switch の値上げ予定が発表された（関連記事）。ゲームを含むハードウェア業界にメモリ品薄による影響が着実に広がっていることがうかがえ、競合他社の動きも踏まえて今後の動向は注目される。