版権争いの巻き添えになった『Friday the 13th: The Game』公式、今さら版権元に“支払いが足りない”と訴えられる。「ゲームを終わらせたのはそっちだ、厚かましい」と怒りの反撃宣言

Gun Interactiveは8月28日、IPの権利を保有するHorror Inc.から、かつて販売していたゲーム作品『Friday the 13th: The Game』に関する訴訟を提起されたとの声明を発表した。すでにオンラインサービスが終了され販売も終了された本作を巡って、今になって新たな係争が勃発したようだ。

Gun Interactive（旧Gun Media）はゲーム『Friday the 13th: The Game』を手がけた企業だ。同作は1980年公開のホラー映画「13日の金曜日」を題材としたゲーム作品。プレイヤーは殺人鬼ジェイソンと、キャンプ場を訪れたカウンセラー7人に分かれ、1対7の非対称対戦を繰り広げる。

「13日の金曜日」のIPを巡っては、数年間にわたる権利争いが繰り広げられてきた。遡ること2016年、映画第1作の脚本を手がけたVictor Miller氏は、米国著作権法に基づいて、著作権の譲渡を終了することを、当時同フランチャイズの権利を保有していたHorror Inc.に対して通知。しかしHorror Inc.は解除が無効であるとして提訴した。

2018年の第1審ではHorror Inc.の訴えが認められず、著作権譲渡の終了が有効であると判断された（関連記事）。その後2021年におこなわれた控訴審においても一審判断が維持された（Justia）。そうした係争の中では『Friday the 13th: The Game』の新規コンテンツ開発は無期限停止となり、2023年末にはライセンスの更新終了に伴い、販売も終了。2024年末にはオンラインサービスが終了され、プレイ不可となった（関連記事）。

それから時が経ち、2025年にはMiller氏とHorror Inc.、そしてStriker Entertainmentの間で提携が結ばれ、シリーズ45周年施策である「Jason Universe」が展開されることが発表。さらに、「13日の金曜日」を題材とする新作ゲームも開発中であることが明かされていた（関連記事）。

こうしてHorror Inc.とMiller氏との著作権訴訟は収束したものの、今度はHorror Inc.がGun Interactiveに対して訴訟を提起している状況だ。本件は米国カリフォルニア州中部地区連邦地方裁判所にて訴状が提出されたことが確認されている（Law360）。Gun Interactiveの声明によれば、Horror Inc.はすでにサービスが終了した『Friday the 13th: The Game』のゲームの売上などに基づくロイヤリティが全額支払われていないと主張しているという。同社はこれまでにHorror Inc.に対して1800万ドル（約28億円）以上のロイヤリティを支払い、Horror Inc.はさまざまな段階で会計報告書の精査・承認がおこなってきたとする一方で、Horror Inc.は会計処理方法を巡って、さらに400万ドル（約6億2000万円）の追加の支払いを要求しているとのこと。

Gun Interactiveは、ロイヤリティを少なく支払っているというHorror Inc.の主張について、そもそもゲームの収益を縮小させた原因は、Horror Inc.が2016年から繰り広げてきた訴訟であると主張。そのHorror Inc.が、すでに展開を終えた作品から今になってさらに金銭を引き出そうとしているのは皮肉であり、厚かましい姿勢だと厳しく批判した。そうして同社は、今回の訴訟に対して徹底抗戦の構えを見せている。本来の金額以上の支払いをするつもりはなく、Horror Inc.とのパートナーシップでは公正とはいえないほど振り回されてきたとして、今度こそ反撃に出るとの意向を示した。

なお現時点では、Horror Inc.側の声明は出されていない。ゲームのサービス終了後にも版権元との新たな問題が生じている『Friday the 13th: The Game』。かつてのパートナー同士の新たな訴訟がどのような決着を迎えるのか、今後の動向が注目される。