『ライフ イズ ストレンジ』など手がけたDON’T NOD、資金難が深刻化し“崖っぷち”に。来年1月末以降の事業継続に「重大な不確実性」

DON’T NODは現地時間9月4日、2026年上半期の業績発表をおこなった。この中では同社の今後の事業継続が、外部資金を確保できるかどうかに一部左右されるといった苦しい状況が説明されている。

DON’T NODはフランス・パリに拠点を置くゲーム会社だ。『ライフ イズ ストレンジ』のナンバリングシリーズや『Vampyr』、『Tell Me Why』など物語重視の高評価作品をさまざま開発してきたことで知られる。直近では2026年4月28日に、ふたりの宇宙飛行士が未知の惑星を生き延びるSFアドベンチャー『Aphelion』をリリースしている。

今回の2026年上半期の業績発表によると、売上高は前年同期比で14％減少となる610万ユーロ（約11億円）。また、制作費の資産計上がなかったため、営業収益も610万ユーロとなり、前年同期比で56％減少。『Aphelion』およびプロジェクト「P14」の制作費は資産計上されておらず、後者については関心が示されていたものの、決算日時点で資金調達能力に関する資産計上基準を満たしていなかったという。

そして期間中に計上された営業収益では営業費用を賄えなかったとして、営業EBITDAは430万ユーロ（約7億8000万円）の赤字となったことが伝えられた。なおDON’T NODは営業EBITDAについて、2025年上半期に200万ユーロ（約3億6000万円）の赤字、2025年下半期には1030万ユーロ（約19億円）の赤字を計上していた。

さらにDON’T NODは、今後の事業継続は、事業運営およびプロジェクト開発に必要な外部資金を確保できるかどうかにも一部左右されると言及。2027年1月31日以降の事業継続について、重大な不確実性が存在するとしている。

DON’T NODはこうした背景として、ゲーム市場が大きく変化するなかで、グループ事業の資金供給が極めて選別的となり、制作開発に必要なリソースを確保するための条件も変化していると説明。品質が高く評価されているにもかかわらず、商業的成功を収めることはますます困難になっているとの見解を示した。すでに業績改善計画の一環として対応策やコスト削減策を講じてきたものの、従来の取り組みだけでは競争力を持続的に回復させるには不十分だと述べられている。

そこで今後、フランスにおける事業を単一の制作ラインへと集約し、現在進行中の作品が完成する前に新たなプロジェクトを立ち上げるために必要な専門人材やノウハウを結集するとのこと。リソースをより効率的に配分し、優先度の高いプロジェクトへ専門能力をさらに集中させることで、グループの業務効率を高める狙いがあるという。この組織再編にともなって、最大90人の人員が削減される可能性があることも伝えられている。

なおDON’T NODは今年6月に、2026年11月までに追加の資金調達が実現しなければ、手元資金が枯渇するという見通しが法定監査人による報告書にて明かされていた（関連記事）。DON’T NODといえば2021年にテンセントと業務提携契約を結んでおり、2025年3月31日時点では、テンセントが約41.9％の株式を保有する筆頭株主となっていた。しかし当時の報告書によると、テンセントは短期的な増資や開発資金提供の予定はないとDON’T NODに伝えていたという。

今回の業績発表でも、DON’T NODの事業継続は、外部資金を確保できるかどうかに一部左右されることが説明されている。『ライフ イズ ストレンジ』シリーズを生み出し、物語重視のゲームの開発元として定評もあった同社が今後持ち直すことはできるのか、引き続き動向は注視される。