海外メディアBloombergは10月31日、ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）傘下のデベロッパーBungieにてレイオフが実施されたと報道。Bungieが手がける『Destiny 2』拡張コンテンツおよび、新作『Marathon』のリリース時期が内部的に延期されたと、関係者証言として伝えた。同社CEOもSNS上でレイオフを認めている。
Bungieは、アメリカのデベロッパーだ。かつて『Marathon』『Halo』といったFPSゲームを手がけ、現在は『Destiny 2』を開発・運営している。また、現在は前述の過去作品と同名のPvP脱出シューター『Marathon』を開発中。昨年7月16日にはSIEにより36億ドル （買収合意発表時の為替レートで約4140億円）での買収が完了。その買収金額の1/3が、Bungieにおける人材維持のために投入されるとも発表されていた。
そんなBungieが、人員削減に踏み切ったという。Bloombergは10月31日、不特定数のBungie従業員がレイオフを受けたと報道。このレイオフはソニーによるPlayStation関連部門全体への人員削減の一環であるとしている。
さらに同誌は、ソニーグループの次の決算期へと先送りにするかたちで、『Destiny 2』次期拡張コンテンツ「最終形態」のリリース予定が2月28日から6月へと内部的に先送りにされたと伝えている。そして新作『Marathon』については、2025年へと先送りになったとした。
Bloombergによる報道後、BungieのCEOであるPete Parsons氏がXにてレイオフについてポスト。従業員たちが解雇されたことについては公に認めた。同氏はポストのなかで「とても悲しい日である」とし、従業員のレイオフによってBungieに大きな影響があると言及。解雇されたのは皆才能あるスタッフたちばかりだとして、空いているポストのある外部スタジオに向けて「おすすめの人材である」と伝えている。
人材流出防止に買収金から多額を投資したにもかかわらず、レイオフに至ったのは諸行無常の感もある。なおParsons氏のポストではBungie開発作品のリリース延期については言及はなく、事実であるとすれば公式発表で明らかになるだろう。
また、一連のParsons氏の言葉からは、BungieのCEOである同氏からしても不本意なレイオフだった様子もうかがえる。ソニー・PlayStation関連部門やSIE傘下スタジオについては、今年に入り、広範なレイオフの動きも見られた（Twisted Voxel）。今回のBungieにおけるレイオフも、そうしたソニー主導の動きの一環だという見方もできるだろう。
なお、2023年はゲーム業界全体で多くのレイオフが見られた年でもある（関連記事）。年末や来年にかけて、人員削減の流れはどのように変化していくのか注視される。
