ゲーム業界でレイオフされた人、「過半数がいまだ失業中」との大規模調査。特に欧米は再就職への道も険しいままか

Game Developers Conference（GDC）運営元は現地時間11月12日、ゲーム業界関係者へのアンケートをまとめた調査レポート「State of the Game Industry」2026年11月版を公開した。今回の調査では69か国、主に欧米圏におけるゲーム業界関係者2600人以上から回答が寄せられた。特に労働環境や人員削減・レイオフなどについては、過去2年以内に解雇された後、新たな職を見つけられていないという回答が半数を超えたと報告されている。欧米圏では過去の調査でも同様の数値が示されており、業界の厳しさを物語るものになっている。

GDC自体は、アメリカで毎年3月頃に開かれているゲーム開発者向けの国際会議だ。1988年から始まった同イベントは、いまやゲームデザインや技術開発・チーム運営・資金調達などについてさまざまなプレゼンテーションやワークショップが行われる世界有数のゲーム業界人向けの催しとなっている。そんなGDCは従来、年初に調査レポート「State of the Game Industry」を公開してきたが、2026年からは“将来の予測”ではなく“現在の状況”を重視するという方針転換のため、同報告書を年末近くに公開していくという。その移行に伴い、2026年は1月と11月の計2回発表されている。ちなみに、今年2回目となる本調査の統計データとしての誤差範囲は±3%程度とのこと。

2026年11月版の「State of the Game Industry」の回答者は69か国、約2600人のゲーム業界関係者だ。うち男性が62％、女性が28％となっている。居住地としてはアメリカが63％となり、カナダおよびメキシコで8％となっている。また、イギリスやスウェーデン、フランス、ドイツなどのヨーロッパ諸国も合計で18％となり、合わせると回答者の89％が欧米圏の在住となる。なお、日本やインドを含むアジア地域からは6％、中南米からは3％の回答者となっている。ちなみに年齢の内訳としては、35～44歳が38％を占め、次いで25～34歳が32％となっており、回答者の76%が45歳未満だ。

調査の内容はAIやゲームエンジンに関する意識・利用調査など多岐に渡るが、本稿では主に業界におけるレイオフ（解雇）などについて取り上げる。11月の報告書によると、回答者の34%が過去2年の間にレイオフを経験しており、そのうちの68%は過去1年以内に解雇されていた。ちなみに1月時点での同指標は28％（1年以内が17%、12～2年以内が11％）となっており、現在の業界の雇用環境の厳しさを物語っている。

また今回のGDCの報告書内ではゲーム業界における求職者支援コミュニティ「Always Supporting the Games Community（ASGC）」の統計にて、アメリカを拠点とする業界関係者の14％が過去2年以内に解雇を経験したとの推計が紹介。さらにイギリスの人材紹介会社Skillsearchが4月に発表していた2026年度の業界調査報告書「給与及び満足度調査レポート（Salary and Satisfaction Report）」では、主にイギリスをはじめとする欧州を中心とした業界関係者の回答として、こちらでは22％が過去1年以内に解雇を経験していると公表されている（関連記事）。もちろん報告書ごとに前提条件が異なるため、純粋な比較はできないが、今回の11月のGDCの報告書では、過去1年以内では回答者全体のうち約23％がレイオフを経験している計算になる。各調査からも、現状のゲーム業界におけるレイオフの深刻さがうかがえる。

くわえて、レイオフ後の再就職も容易ではない。GDCの11月の報告書では、解雇後、同業界で再就職するまでにかかった期間を調査。それによると、過去2年以内に解雇された経験のある業界関係者のうち、半数以上となる54％が調査時点で失業中であり、依然として職を見つけられていないという。1月時点のGDCの調査では48％であったため、今回の調査では半数を超えた格好だ。また今回の調査では、職の有無に関わらず、100件以上の求人に応募したという回答者も27％に達している。なお先述した4月のSkillsearchの報告書では、同様の調査項目において再就職できていないという回答が55％という結果になっていた。

なお11月の報告書において、2年以内に解雇された回答者のうち、再就職まで半年以内だったケースは30％で、半年から1年以内が11％、1年以上かかったのは4％ほどだ。ちなみに再就職した場合、ゲーム業界内の類似分野で働けていると回答した割合は68％となっている。また、「現在の職が1年後も安泰だと感じるか」との問いに関しては、回答者の55％が否定的で、そのうち27％は「まったくそう思わない（Strongly Disagree）」との結果となった。

こうした現状を踏まえてか、「1年以内にゲーム業界を離れる見込みだ」との項目には29％の回答者が同意。同様の指標として、4月のSkillsearchの報告書にて、「人員削減を理由に業界から離れることを検討したか」を訊く項目があり、これには44％が同意していた。11月のGDCの報告書ではこのほか、自身の将来や業界全体の未来についての問いも存在。回答としては悲観的な見方がおおむね大勢を占め、楽観的な視点に乏しいというのが調査における傾向と言える。

他方、今回の11月の報告書では、ゲーム開発という仕事に対する考え方について、肯定的な意見が見て取れる部分もあった。「仕事と自身のアイデンティティが結びついている」との項目には66％の回答者が同意したほか、「ゲーム業界で働く方が大きな充実感を得られる」という意見に同意する回答者は86％に上っている。この「充足感（fulfillment）」に関する回答は特に顕著で、強く同意するとの答えが44％を占めている点が特徴的だ。なお、これを失業中の回答者に限った場合では90％が同意しており、強く同意するという回答も50％に伸びている。ゲーム業界関係者の仕事に対する深い愛情が垣間見える結果と言えそうだ。

ゲーム業界でのレイオフは、特に2022年以降に非常に多く発生し、2024年には1万4600人が職を失ったと推計されている（Game Industry Layoffs）。2025年には総数で見るといったん減少したものの、今年は大手傘下スタジオの閉鎖やレイオフが後を絶たず、ASGCのGames Industry Layoffs Trackerによれば11月10日までで1万2420人、年間では1万4220人に達すると予測されている。

そうした状況もあってか、これまでの各報告書を読む限り、それぞれの調査の回答者のうちおよそ4人に1人が解雇を経験しており、そのうちの約半数が失業中という構図が浮かび上がる。ASGCの中心人物であるAmir Satvat氏も海外メディア「Edge」誌のインタビューにて、昨今の欧米を中心とした雇用危機を1983年の“アタリショック”になぞらえるなど（関連記事）、深刻な影響が広がっていることがうかがえる。一方で、ゲーム業界には他業種では味わえない充足感や魅力が存在するのも事実なのだろう。たとえば昨今では大手傘下スタジオでのレイオフを受けたベテランスタッフらが、すぐさま新たなスタジオを立ち上げるといった動向も見られる（関連記事）。厳しい現状にありながらも、ゲーム作りへの情熱を絶やさない人々が業界を支え続けていることもうかがえるだろう。