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『Celeste』などXBOXでの販売をやめるゲーム相次ぐ。マイクロソフトへの“ボイコット”として
ゲームクリエイターのMaddy Thorson氏は10月29日、『Celeste』および『TowerFall: Ascension』のXBOX版の販売を終了したことを発表した。販売取り下げの理由については、Microsoftに対するBDS運動を支持していることが背景にあるという。

ゲームクリエイターのMaddy Thorson氏は10月29日、『Celeste』および『TowerFall: Ascension』のXBOX版の販売を終了したことを発表した。削除の理由はBDS運動を支持したボイコットのためとされている。
Maddy Makes Gamesは、Maddy Thorson氏による個人スタジオだ。2004年からゲームを公開しており、2014年に発売されたローカルマルチプレイ対応対戦アクション『TowerFall: Ascension』は、Steamにて好評率95%の「圧倒的に好評」ステータスを獲得。また、2018年に発売された高難度山登りアクション『Celeste』は、Steamにて好評率97%の「圧倒的に好評」ステータスを獲得しているほか、同年に複数のアワードを受賞したほど高く評価されている。なお現在Thorson氏はMaddy Makes Gamesを事実上閉鎖し、新たなスタジオExtremely OK Gamesを設立している。
そんな両作について、XBOX版の販売を終了したことがThorson氏により発表された。『TowerFall: Ascension』および『Celeste』のストアページでは、「ほしい物リストに追加」のみが可能となっており、実際に購入できない状態となっている。また、XBOXではPC版のストアも共通となっているため、『Celeste』についてはMicrosoft Store版も購入不可となっている。なお、Steam/PS4/Nintendo Switch版は現在も販売中だ。

XBOX版の販売終了の理由としてThorson氏は10月29日、「BDS運動のボイコットを支持するため」と説明している。またこの投稿は、フォロワーからの質問に対する回答となっており、投稿をおこなった10月29日よりも前から販売終了となっていたようだ。
BDS運動とは、2005年にパレスチナの市民社会団体によって開始された国際的な非暴力抗議運動で、ボイコット(Boycott)、投資撤退(Divestment)、制裁(Sanctions)の頭文字から取られている。イスラエルの占領や入植政策に対して、企業や組織への経済的・文化的圧力をかけることを目的としている。ゲーム業界に対しては、MicrosoftがAzureクラウドサービスやAI技術をイスラエル軍に提供していることを問題視する声が上がっており、2025年4月よりXBOX関連製品のボイコットキャンペーンが開始された。同年9月にMicrosoftはイスラエル国防省の一部部門に対して、特定のクラウドストレージおよびAIサービスの提供を停止したと発表したものの、いまだ全面的にサービスの提供が停止されたわけではないようだ。
このボイコットはほかのゲームでもおこなわれている。オーストラリアのインディーゲームスタジオHouse Houseが手がけるマルチ協力オープンワールド探索ゲーム『Big Walk』は、レビュー集積サイトMetacriticのメタスコア91点を獲得しており、今年の代表作の一つとなっている。しかし、同作はXBOX版が発売されておらず、ユーザーからの質問に対して、BDS運動を支持するためであることが発表された。また、Ice Water Gamesの『Tenderfoot Tactics』についても、同じ理由でXBOX版を販売終了したことが発表されている。
XBOXはMicrosoftの事業の一つであり、一部デベロッパー/パブリッシャーがゲームの販売を取り下げることによる効果は限定的とみられるが、参加する開発者はじわじわと増えているかたちだ。今後仮にMicrosoftがイスラエルへの支援を停止したとして、ゲームの販売が再開されるかどうかも気になるところだ。こうしたゲームスタジオなどによる、XBOXのボイコットが今後も拡大していくのか、そしてこの運動がMicrosoftの方針に影響を与えるのか引き続き注目される。
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