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日本・海外、インディー・AAAを問わず、ゲームに関するニュースをお届けします。簡単なニュースはBit News、より深いニュースはDig Newsです。
『スーパーマリオ オデッセイ』が米国で110万本以上を販売。『スーパーマリオ』ゲームとして米国内では史上最速ペースの売れ行き
任天堂の米国法人Nintendo of Americaは11月2日、Nintendo Switch(ニンテンドースイッチ)向けに先月27日に発売した『スーパーマリオ オデッセイ』が、米国内において発売から5日間で110万本以上を売り上げたと発表した。
業績好調のソニー、2017年度通期で1997年度以来の過去最高益を見込む。PlayStationプラットフォームビジネスが牽引
ソニーは10月31日、2017年度第2四半期(7〜9月)の連結業績を発表した。それによると、売上高および営業収入は2兆625億円で前年同期比で22.1パーセント増。営業利益は2042億円で同じく346.4パーセント増だった。これにより2017年度上期(4〜9月)の連結業績は、売上高および営業収入が3兆9206億円(前年同期比18.7パーセント増)、営業利益は3618億円(同255パーセント増)となった。
テロ組織「アルカイダ」指導者ビン・ラディンは、DSで「マリオ」を遊びSteamを利用するゲーマーだった?CIAの公開した資料が推測を生む
米中央情報局CIAは11月1日、国際テロ組織アルカイダの指導者であったウサマ・ビン・ラディン氏のパキスタンの隠れ家で発見した資料を公開した。氏の所持していたPCのハードディスクドライブのデータを含めて約47万にものぼる。その中には氏がビデオゲームを楽しんでいたことを匂わせる痕跡も残されていた。
『LoL』世界大会準決勝、世界最強の道は北京へ通ず。中韓対決のゆくえ
『リーグ・オブ・レジェンド(LoL)』2017年のプロシーンを総括する世界大会もいよいよクライマックスが近づいてきた。グループステージに参加した全16チームはすでに4チームに絞られ、王座への階段はわずかにあと2段。準決勝の対戦カードは、奇しくも2枚ともが中韓対決となった。
『The Last of Us Part II』の「過激なトレイラー」が伝えたかったものとは何か。ソニーが「暴力を宣伝道具として利用している」との批判にコメント
「Paris Games Week 2017」の開催にあわせて公開された、PlayStation独占タイトルである『The Last of Us Part II』の新トレイラーが、海外で物議を醸している。本稿ではなぜ『The Last of Us Part II』が物議を醸したのか、その議論を追っていく。
大空を駆けるドット絵アクション『Owlboy』PS4/Xbox One/ニンテンドースイッチ版が来年2月に発売へ。日本語にも対応
D-Pad Studioは11月1日、アクション・アドベンチャーゲーム『Owlboy』のニンテンドースイッチ/PlayStation 4/Xbox One版を2018年2月13日に発売すると発表した。なおD-Pad Studioは本作の発売1周年を記念して、Steam版の40%オフセールを実施中。
『スーパーマリオ オデッセイ』現代都市ニュードンク・シティのとある仕様をめぐり、「怪談話」がひそかににぎわう
『スーパーマリオ オデッセイ』でフィーチャーされている「ニュードンク・シティ」。「ニュードンク・シティ」は現代都市を思わせる土地で、高層ビルが立ち並び、リアルな頭身の人間のキャラクターが生活している。そんな本作の象徴ともいえる都市にまつわる怪しげな話が生まれつつある。
ニンテンドースイッチへの慎重姿勢を示すEA。『FIFA 18』に続くさらなる投資を行うかどうか「判断を下すのは時期尚早」
ニンテンドースイッチ向けには現在300社以上のメーカーが対応タイトルを開発しているが、これまでには多くのインディースタジオが参入し成功を収めていることが報告されている。一方の大手メーカーはというと、既に本格参入しているメーカーもあるが、まだ様子見というメーカーもある。
PS4向けの112本のインディータイトルを最大8割引で購入できるセール「ベストヒットインディーズ」PS Storeにて開始
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは11月2日より、PlayStation 4向けのインディータイトルを対象としたセール「ベストヒットインディーズ」をPlayStation Storeにて開始した。期間は本日11月2日10時から11月15日23時59分までの約2週間となる。対象タイトルは合計112本。
Activisionのマイクロトランザクション関連特許がさらに発見。ゲームプレイ配信を通じて今度は視聴者にアイテムの購入を促す
同社はこれとは別のマイクロトランザクション(少額決済)関連の特許を同じく2015年に出願していたことが確認された。海外メディアDot Esportsなどが報じている。