『CoD: Black Ops Cold War』の開発・運営費は「700億円以上」かかっていたとの報道。裁判関連資料で明かされるビッグタイトルの巨額開発費

海外メディアGame Fileが独自に入手した裁判関連資料より、Activisionが『CoD』シリーズに費やした開発コストを確認したと報じている。最高のものでは、日本円で実に700億円以上の開発コストがかかったそうだ。

Call of Duty』(以下、CoD)シリーズなどを手がけるActivision。海外メディアGame Fileは、独自に確認した裁判関連資料より、同社が『CoD』シリーズにかけた開発コストを確認したと報じた。なかでも『CoD: Black Ops Cold War』では、実に7億ドル(約735億円、以下すべて発売当時のレート)の開発費が投入されたそうだ。

『CoD』はFPSシリーズだ。販売はActivisionが手がけており、2003年の『Call of Duty』を皮切りに、数多くの作品が世に送り出されてきた。2024年10月25日には最新作『CoD: Black Ops 6』がPC(Steam/Battle.net/Microsoft Store)/PS5/PS4/Xbox Series X|S/Xbox OneおよびXbox Game Pass向けにリリースされた。

今回Game Fileは、これまで未発表だった、Activisionの裁判所への提出書類を確認したと報道。その中に『CoD』シリーズ作品の開発費用が記述されていたとしている。

Activisionにて『CoD』シリーズのクリエイティブディレクターを務めるPatrick Kelly氏が2024年12月23日に提出した宣誓供述書によれば、『CoD: Black Ops Cold War』は、ゲームのライフサイクル全体で7億ドル以上にもなる開発費を投入したという。あわせて販売本数も明かされており、3000万本を売り上げたとのこと。そのほかにも、『CoD: Modern Warfare』では開発費6億4000万ドル(約700億円)以上で累計4100万本の売上を、『CoD: Black Ops III』は4億5000万ドル(約563億円)以上で4300万本の売上を計上したとしている。

なおKelly氏が宣誓供述書を提出した裁判は、2022年にアメリカ・テキサス州のロブ小学校で発生した銃乱射事件についてのものだ。同事件では当時18歳の犯人が銃を乱射し、児童19人、教員2人が死亡した。この事件に関連して、2024年5月には遺族がInstagramの親会社であるMeta、そして『CoD』シリーズを手がけるActivisionを相手取り、銃器の情報に触れたり、興味を持ったりする機会を増やしたといった理由で提訴していた。

『CoD: Black Ops Cold War』

今回Kelly氏の供述として『CoD』シリーズの開発費が明かされたかたち。ただライフライクル全体を通して(over the game’s lifecycle)と述べられている通り、純粋なタイトルの開発にかかった費用のみでなく、マーケティングやリリース後の運営を含めた数字であることには留意しておきたい。

ちなみに裁判における資料でゲームの膨大な開発費が明かされ報道されることは以前にもあった。たとえば『The Last of Us Part II』の開発費が約2億2000万ドル(約230億円)と報じられたり(Axios)、『GTA6』とみられるタイトルは開発予算が2億5000万ドル(約340億円)以上になる見込みとする調査結果が報告されたりしていた(関連記事)。こうして調査や裁判関係の資料などから判明する中では、いわゆるAAA級タイトルの開発費の肥大化が指摘されることもあった。

そうしたタイトルと比べても、今回報じられた『CoD』シリーズの開発・運営費はひと際大きな額といえる。ライブサービスにて展開される大型タイトルということもあってか、それぞれに巨額の費用が投じられてきたようだ。

Kosuke Takenaka
Kosuke Takenaka

ジャンルを問わず遊びますが、ホラーは苦手で、毎度飛び上がっています。プレイだけでなく観戦も大好きで、モニターにかじりつく日々です。

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