「魁!!男塾」の公式YouTubeチャンネル、突如「収益化無効&再審査も却下」され怒りの声明。“塾長の要請”でYouTubeが動く
YouTubeチャンネル「魁!!男塾【公式】」の公式Xアカウントは、無効となっていた同チャンネルの収益化が復活したことを報告している。

YouTubeチャンネル「魁!!男塾【公式】」の公式Xアカウントは1月13日、同チャンネルの収益化を無効にされたことを報告。YouTube運営に向けて苦言を呈すると、これに対してYouTubeの公式Xアカウントが対応を進めると返答し、注目を集めていた。本日1月15日、無事収益化が復活したことが報告されている。
「魁!!男塾」は宮下あきら氏による漫画作品であり、1985年から1991年にかけて週刊少年ジャンプにて連載されていた。行き場を無くした全国の不良少年達を集めて、過激すぎるスパルタ教育を施す「男塾」を舞台とし、突拍子もない展開も含めシュールさやギャグ要素などが人気を博した作品だ。根強く愛されており、アニメ化や実写映画化もおこなわれてきた。
ちなみに近年のゲーム展開としては、2014年にバンダイナムコゲームスよりPS3向けに『魁!!男塾 ~日本よ、これが男である! ~』が発売。アプリゲーム『魁!!男塾~連合大闘争編~』も配信されている。
YouTubeチャンネル「魁!!男塾【公式】」では、そんな「魁!!男塾」がボイスコミックとして動画化。毎週2~3本の動画が投稿されてきた。チャンネル登録者数は本稿執筆時点で約6万人。投稿された動画はそれぞれ10万回前後の再生数を記録する人気ぶりだ。
一方で、「魁!!男塾【公式】」の収益化が一時停止される事態になったという。1月8日に同チャンネルの動画制作を手がける株式会社ケイスタジオの代表・植田俊平氏が報告しており、同チャンネルの動画が「信頼できないコンテンツ」とみなされたことを説明。YouTube側は「教育的価値や新たな価値が付加されておらず、視聴回数を増やすことのみを目的として大量生産されたコンテンツや繰り返しの多いコンテンツがこれに該当します」との説明をおこなっている。
ただ同チャンネルの動画は先述のとおりボイスコミックとしてセリフなどの収録がおこなわれており、コマに動きがついたりと凝った演出も盛り込まれている。植田氏は「血と汗が滲む思いで1話1話制作しており、大量生産などできるわけがなく、繰り返しのシーンなどひとつもない魂のこもったチャンネルです」と説明しており、再審査請求をおこなったことを伝えていた。
ところが、この再審査請求は却下されたという。1月13日には、「魁!!男塾【公式】」の公式Xアカウントが作風に準じて男塾塾長・江田島平八の告知文を模した声明を投稿。収益化が無効にされたことが報告されるとともに、再審査請求が却下されたことが伝えられた。あわせて「「量産型コンテンツ」?というわけもわからぬ動画に認定されたからである」「貴殿達こそ量産型のシステムで審査してるんじゃないのか??」といった抗議もおこなわれており、注目を浴びることになった。この投稿に対しては、翌1月14日にYouTubeの公式Xアカウントが返答。担当チームによる詳細な調査をおこなうとしていた。
そして本日1月15日、「魁!!男塾【公式】」の公式Xアカウントは収益化が復活したことを報告。YouTube側に「貴殿の迅速な対応、見事である!!」と伝えつつ、喜びを示している。19時には新たな動画が投稿されるようで、気になる人はチャンネルをチェックしておくといいだろう。
無事に収益化が復活することとなった「魁!!男塾【公式】」チャンネル。とはいえ先述した植田氏の報告も見るに、YouTube上では大量生産されたコンテンツといった判定を受けるケースが増えているようだ。なおYouTubeのチャンネル収益化ポリシーでは、2025年7月に「繰り返しの多いコンテンツ」に関するポリシーに更新が加えられ、大量生産されたコンテンツもこれに該当するということが明確化。そうしたコンテンツはそれまでも収益化の対象外であったと説明されていたものの、より厳しく対処がおこなわれるようになったとみられる。
この背景には生成AI任せで乱造されたコンテンツの存在があるともみられているが(The Verge)、生成AIツールの活用自体は認められることが後にYouTube 側から明言されている。生成AIツールの利用の有無にかかわらず、「視聴回数を増やすことだけではなく、視聴者が楽しめる、または視聴者のためになることを目的として作成されている」ことが求められているようだ。
とはいえ今回の「魁!!男塾【公式】」の例は、信頼性があり適切なコンテンツが制作されている公式チャンネルであっても、そうした対策の巻き添えとなってしまう可能性を物語っている。また再審査請求すら却下されたという点も懸念されるところ。“量産型のシステムでの審査”も疑われており、審査フローの透明性や見直しも求められるところだろう。
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