『League of Legends』運営裁定により3チームが公式大会から追放処分。北米競技シーンに激震走る

By
Sawako Yamaguchi
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『League of Legends（リーグ・オブ・レジェンド）』の開発運営元であるRiot Gamesは5月9日、公式認定リーグに参加中の3チーム「Team Impulse」「LA Renegades」「Team Dragon Knights」に対し、認定リーグへの参加資格剥奪処分を発表した。処分理由は、選手との契約不備・給料支払遅滞・競技の不整合性等、リーグ規定違反が認められたためとされている。

参加資格剥奪処分となった3チームのうち、「Team Impulse（TIP）」「LA Renegades」は、公式北米プロリーグ「NA LCS（North America League of Legends Championship Series）」の下位チーム。「Team Dragon Knight（TDK）」はアマチュアリーグでLCSへの登竜門である「NA CS（North America Challenger Series）」のトップチームである。発表された競技裁定は2文書であり、ひとつはTIPへの裁定、もうひとつはRenegadesとTDKへの裁定となっている。

 

Team Impulseへの裁定

NA LCS Spring Promotion（入れ替え戦）の試合前、円陣を組んで勝利を誓うTIPメンバーたち。 画像出典: Riot esports
NA LCS Spring Promotion（入れ替え戦）の試合前、円陣を組んで勝利を誓うTIPメンバーたち。
画像出典: Riot esports

TIPは2014年の北米シーンに旋風を巻き起こした中国人チーム「LMQ」を前身としたチーム。5人全員が外国人という「完全な外国人チーム」が地域独自の競技性を損なうとして、他地域選手は2人までという制限が課された2015年にチームは選手陣を一新・リブランドし、「Team Impulse」として歩みだした。その後はNA LCSにおいてプレイオフ出場を果たし続ける中堅チームとなっていたが、2016年のSpring Splitでは成果を出せず、NA CSトップチームとの入れ替え戦に臨み、降格を免れていた。

TIPへの裁定文書によると、TIPでは選手との契約が結ばれていなかったり、選手への給料支払が遅滞したりといったことが、たびたび認められていたとのこと。今回の処分の直接の理由となったのは、ひとつめは、今年3月にLCS運営に提出されたロースターが、当時TIPと契約を結んでいない選手で構成されていたことである。これは早急に解消され、チームと選手との間に契約が結ばれたが、選手全員と契約が成立したわけではなく、規定違反の状態が続いてしまったという。また昨年以来、LCS運営が規定で定める「Minimum Player Compensation（MPC、選手に対する最低支払額。今年はシーズン半期につき1万2500ドルまたは1万1250ユーロ）」の支払いが、契約下の選手に対して慢性的に遅れていたことも理由となっている。LCS参加チームには、試合出場選手およびヘッドコーチに対して運営元であるRiot Gamesよりいわゆる「給料」が支給されており、チームはこれを選手とヘッドコーチに支払うよう規定で定められている。TIPは2015年のSummer Split期間中、所属選手に対しこの最低支払を行っていなかった。さらに選手の契約問題が浮上した3月にLCS運営が再度調査を行ったところ、またしても支払がされていないことが確認されたとのこと。

以上2点の規定違反により、TIP運営にはRiot認定リーグであるLCSへの参加資格停止処分が下され、裁定発表から10日後の5月18日までにLCS参加権を売却することが求められている。さらに2万ドルの罰金も科されている。

TIPでサポート（サブ）を務めるKen選手は、所属選手やコーチに対して給料が支払われておらず、オーナーが支払いを拒否していると発言。現時点では他に反論も見当たらないことから、裁定に記載された事実に間違いはないようである。

RenegadesおよびTDKへの裁定

入れ替え戦に臨むCrumbzz選手。かつてのチームメイトを相手にして、何を思うのか。 画像出典: Riot esports
入れ替え戦に臨むCrumbzz選手。かつてのチームメイトを相手にして、何を思うのか。
画像出典: Riot esports

RenegadesおよびTDKへの裁定は、TIPへのものよりもう少し事情が複雑だ。

「LA Renegades」は、もともと「Misfits」というChallengerチームであった。オーナーであるChris Badawi氏によって2015年3月に設立されたチームは、EU LCSでビザ問題に苦しめられていた名ミッドのAlex Ich選手、古豪Dignitasのジャングラーとして長く知られたCrumbzz選手、有名配信者であったサポートのRemi選手を核としていた。メンバーを揃えたチームは選抜戦を勝ち抜き、2015年夏にNA CSへの参加を決めた。その際に実況解説者として有名なChris “MonteCristo” Mykles氏が共同所有者としてチームの運営に参加し、チーム名を「LA Renegades」と改めた。しかし、NA CSが始まる前に共同所有者の片方であったBadawi氏が、複数の他組織に対し選手の引き抜きを仕掛けたことが発覚し、Badawi氏は2016年末まであらゆるRiot認定リーグ参加チームの運営に関わることを禁止される処分を受けた。この時点でBadawi氏はRenegadesとTDKの所有権の一部を保持していたが、処分にしたがってBadawi氏は両チームの運営から離れることとなった。こうしたことがあった後、RenegadesはNA CSを勝ち抜き、2016年春からのLCS昇格が決定。今年のNA LCS Spring Splitに参加したが、通算戦績は2勝7敗、10チーム中8位と振るわず、入れ替え戦送りとなってしまっていた。Renegadesは入れ替え戦直前にTDKと選手のトレードを行い、大部分の選手がTDKに移籍することとなった。選手トレードを行ったRenegadesとTDKは入れ替え戦で激突、RenegadesがLCS残留を決めたのだが……。

RenegadesおよびTDKへの裁定文書では、まずチーム所有権の問題が処罰理由として挙げられている。一度はオーナーの立場から退いたBadawi氏であるが、LCS運営の調査により、チームへの関与禁止期間が解けた後にMykles氏から所有権の50%が譲渡される契約が交わされていたことが発覚。LCS規定では、いかなるチーム所有権であっても約束が交わされた時点の人物の状態を参照するため、関与禁止期間中であるBadawi氏が将来の所有権にかかわる契約を交わすことは、明確な規定違反であると裁定には記述されている。Mykles氏はRenegadesがLCS参加のための審査を受けるにあたり、このことをLCS運営に明かさなかったため、この違反行為は意図的に行われたものであるとLCS運営は判断し、RenegadesからLCS参加権を没収するという結論に至ったとのこと。

また、Renegadesは所属選手の福祉についても問題を抱えていたことが、複数の証言により判明しているとも述べられている。Renegadesではチーム運営と選手間の対立や、賞与および契約金の支払い拒否が発生しており、所属選手全員にとって安全な環境を提供できていなかった。この場合の「安全な環境」とは、所属選手やその縁者などの身の安全を脅かさない環境ということだ。選手を危険な環境にさらすことはプロリーグ運営としては看過できず、LCSチームとしての水準に達さない、と裁定には書かれている。

最後に、入れ替え戦直前に行われた選手トレードが、RenegadesとTDK双方に対する処罰理由として挙げられている。両チーム間で行われた選手トレードに際し、LCS運営は繰り返し選手の状態確認を要求したのだが、トレード完了後も前に所属していたチームのゲーミングハウスに選手が留まっていたり、前のチームから給与支払いを受けているといった事態が確認された。こういった事実から、両チーム間の境界はあいまいであり、チームの独立性が保たれておらず、入れ替え戦における競技の整合性が取れていなかったとして、LCS運営はTDKに対してもCS参加権を剥奪する処分を下した。

RenegadesおよびTDKは、Riot認定リーグ（LCSおよびCS）への参加停止処分となり、TIP同様5月18日までにLCSもしくはCSへの参加権を売却するよう要請されている。

Renegadesの現オーナーであるMykles氏は、居住地がアメリカから遠くはなれているために違反への関与が薄いとして、1年間のRiot認定リーグ参加チームへの関与禁止処分が下された。Badawi氏は既に関与禁止処分中の身であるが、今回の件でさらに悪質な違反を重ねたとして、1年間の関与禁止から永久禁止となった。TDKのオーナーであるChris Shim氏とSean Shim氏もまた、チームへの無期限の関与禁止処分となったが、これは永久禁止とはちがい、定期審査で改心が認められた場合は解かれる処分である。

 

突然の厳罰に対して困惑する関係者たち

裁定発表後、RenegadesのオーナーであるMykles氏は「言うまでもなく、Riotの告発は根拠の無いものである。私たちが行ったTDKとの選手交換は認められたものであるし、全てのルールに従っている」「私の知識によれば、選手に対する違反行為はなかったし、所属選手が私に問題を警告してくることも全くなかった」とTwitterで発言。後ほど公式声明を発表するともツイートしている。

過去にRenegadesのトップレーナーを務めており、入れ替え戦前の選手トレードでTDKに加入したRF Legendary選手も「Renegadesでの待遇が悪かったことなどなく、チーム・選手・スタッフと過ごした時間はすばらしいものだった」とRenegadesを擁護する発言をしている。

今回さらなる厳罰を科されることとなったBadawi氏は「なんと言っていいかわからない。選手を危険な環境にさらすなど想像もつかない。Mykle氏との密約など存在しない。契約時の義務不履行もない。言われていることは全て虚偽だ。Alex・Alberto（Crumbzz選手のこと）・RF・Flarez・Maple・Hakuと話したが、彼らも全員Riotが言っていることについて全く心当たりがない。警告もなく、発表を見て初めて知った。無作為な裁定対象の選定と、不当な仕打ちに閉口している」とRedditに投稿している。

ブラジルでは昨年12月に、他チームから選手の引き抜きを行おうとしたとして認定リーグ参加チーム「paiN Gaming」に処罰が下された。この処罰を不服として、paiN GamingはRiot Gamesをブラジル法廷に訴えている。今回の競技裁定も、法廷闘争に突入する可能性は存在するだろう。

 

e-Sportsが抱える問題とその未来

『League of Legends』のトップシーンは、各地域のサービス会社が運営しており、それらがRiot認定大会・リーグとなっている。各地域の頂点としてプロリーグ（欧米におけるLCS、日本におけるLJL、韓国におけるLCKなど）が、プロリーグへの登竜門として認定アマチュアリーグ（欧米や日本などにおけるChallenger Series）が存在する。プロリーグを勝ち抜いて地域代表となれば世界大会への切符が手に入る。アマチュアリーグを勝ち抜けばプロリーグ下位チームとの入れ替え戦に参加でき、入れ替え戦に勝てばプロリーグに参加できるという仕組みになっている。

言うまでもないが、この競技シーンは『League of Legends』の運営開発会社であるRiot Gamesがゼロから築き上げ、運営し、発展させているものだ。競技シーンを通してゲームを盛り上げ続け、ゲームそのものへの注目を高める。そして何よりも、ゲームに関わる人々に対しての楽しみを提供する。シーンの裏側に関わる人々には、自己実現と、日々の糧となる報酬をも提供していることだろう。

ヨーロッパでe-Sportsに関する法律問題を追求しているAnna Baumann氏は、第三者機関が存在しないことで、国家という枠組みによって発展が阻害されない利点もあると主張した。一方で主催者と認定リーグ参加チーム間の契約関係のみによっているため、究極的には『League of Legends』プロシーンはゲームのプロモーションに過ぎず、その関係は主催者側に権限が大きく偏っていると指摘する。この不公平さは、認定リーグ参加権の売却猶予としてたった10日間しか与えられなかったチームオーナーたち、そして裁定対象となったチームの所属選手たちを大いに虐げるものだ。伝統的なスポーツにおいて実施されている定期的な監査を行うことを、氏は改善策として提案してもいる。

アメリカでメディア・e-Sports・知的財産を専門としている弁護士David Philip Graham氏は、Twitterでこう発言している。「この出来事の後にLoLチームを買う理由がどこにある？　LCSは不安定な開発途上国のようなもので、その政府は外国からの投資をいつでも国有化しかねない。危険だ」「認定リーグ参加権の売却が成立しても、良い値がつかなければ、それはチームへの投資が安全ではないとRiotが示したせいでもあるだろう」

『League of Legends』だけではなく、「e-Sports」はゲームタイトルごとに大きなビジネスに発展している。だがしかし、現在のe-Sportsには、従来から存在するスポーツと決定的に異なる点がある。それは競技裁定やルール改定を審査する第三者機関が存在しないことだ。シーンの成り立ちがゲームのプロモーションと考えれば、それは自然なことであるが、今や競技シーンに関わる人間の数は膨大な数に達しており、動く投資額もうなぎのぼりである。シーンそのものが巨大になっているのに、その働きを評価・審査されることのないたったひとつの団体が、複数の人間の人生を左右するかもしれない、取り返しのつかない決定を行うのだ。それが「無作為で、不公平で、独裁的だ」と受け取られるのは仕方のないことだろう。

先月に元プロ選手のSnoopeh氏とともに、e-Sports選手の権利を保護しキャリアを支援するEsports Player Resources Centerを設立した弁護士のBryce Blum氏も、この件についてツイートしている。いわく「Riotは裁判官であり、陪審員であり、執行者でもある。彼らはルールを書き、判断し、執行するが、そこに第三者の意見はなく、透明性もなく、上告もできない」「この結果がまちがっているかは私にもわからない。私はそう考えるが、実際の論点はそこではない。システムそのものが不公平なのだ」。

問題を抱えているのはもちろん『League of Legends』だけではないだろう。MOBAジャンルは複数選手でチームが構成され、チームも背後に多くのスタッフを抱える、非常に多くの人間が関わる複雑なゲームだ。そういった状況で尊重されない若い選手たちの権利や、競技の整合性といったものを求め、娯楽としての楽しみを純粋に追求してきたRiot Gamesの姿勢は評価に値するが、運営開発会社のみでやりとげるのはもはや不可能に近い。シーン運営の透明性を高めるため、何らかの対処が切実に必要とされている。

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