米任天堂公式YouTubeチャンネルの動画に“Steam実績解除ポップアップが映り込んだ”と報じられる。場違いな長方形がひょっこり

『Mortal Kombat 1』PC(Steam)版

WB GamesはNetherRealm Studiosが手がける格闘ゲーム『Mortal Kombat 1』を9月19日、海外PC(Steam/Epic Gamesストア)およびPS5/Xbox Series X|S/Nintendo Switch向けに配信開始した。本作Nintendo Switch版のトレイラーに“Steamの実績解除”が映り込み、映像が取り下げられる一幕があったという。Kotakuなどが伝えている。

*本作アナウンスメント・トレイラー

『Mortal Kombat 1』は、対戦格闘ゲーム『Mortal Kombat』シリーズの最新作だ。「Mortal Kombatユニバースの再生」をテーマに、既存キャラクターの新アレンジや、Kameoと呼ばれるサポートキャラクターの導入などが実施。また、同シリーズの特徴でもあるFatalityやBrutalityといったフィニッシュ技での、相手を無残に葬り去る激しい残虐表現は健在。そのせいか日本では発売されていないものの、海外向けにはNintendo Switch向けにも展開している。そして、米任天堂公式YouTubeチャンネルで公開されていた本作トレイラー映像が、突如取り下げられたのだという。

取り下げられたのは、本作のローンチ・トレイラーだという。米任天堂公式チャンネルを探してみると、たしかに残っている本作の動画は前述のアナウンスメント・トレイラーだけだ。Kotakuによれば、消えたトレイラーは日本時間の21日未明頃までは閲覧可能だったという。しかし、その後同動画はこつ然と姿を消したわけだ。その理由と見られるのが、「Steam実績解除ポップアップの映り込み」だった。

Image Credit: Kotaku


問題のシーンのスクリーンショットを、Kotakuが捉えていた。そちらを確認してみると、たしかに映像右下にSteamユーザーおなじみのポップアップと「Achievement 38/Description 38」との記述が見られる。これは実績の名前と説明文を仮置きした状態だろう。つまり、開発中のSteam版で撮影した映像が、Nintendo Switch版本作のトレイラーに使われていた様子なのだ。

この発見はまたたく間に広がり、海外メディア各誌が報道。また、ユーザーたちも場違いなSteam実績ポップアップについてSNS上で取り沙汰するに至った。ユーザーたちの意見としては、トレイラーにPC(Steam)版と見られる映像を使ったことを良しとしない声が見られる。前述の通り、同動画は米任天堂公式YouTubeチャンネルで公開されていたもの。Nintendo Switch版での実機グラフィックがわかる映像をユーザーが期待するのは自然なことではあるだろう。そうした反応もあってか、同ローンチトレイラーはその直後に取り下げられることとなった。

『Mortal Kombat 1』PC(Steam)版


そうした反響が寄せられた背景としては、本作Nintendo Switch版のグラフィック最適化に対する意見が寄せられていたこともありそうだ。同バージョンは、ほかプラットフォーム版に比べて表現が簡略化されており、シュールさを感じる顔グラフィックに。そうした別機種バージョンとのグラフィックの印象の違いや、結果的に表現が違うものの価格設定が同じである点などが取り沙汰される一幕があった(関連記事)。

以上のような事情のほか、「米任天堂のお膝元のチャンネルにおいて、Steamの実績ポップアップが堂々と出てしまった」という珍事が面白く受け止められていることが、「場違いなポップアップ」への反響を呼んだ側面もあるだろう。

なお、『Mortal Kombat』シリーズのプロデューサーであり「シリーズの生みの親」ともいえるEd Boon氏は、Nintendo Switch版についてのユーザーの意見を認識しているようだ。同氏はBBCに向けて、今後必ずアップデートで改善していくと強調、寄せられているフィードバックには対処していくと伝えている。

ちなみに若干類似した過去のケースとしては、Nintendo Switch版『SUPERHOT』のトレイラー画面に「Rキーでの操作」を案内する表示があり、「PC版の映像ではないか」として問題視された一幕があった。こちらの場合は、実際にNintendo Switch版開発機にキーボードを挿しっぱなしだったために、そうした表示が出たとの事情が説明された(関連記事)。いずれにせよ「トレイラー映像などが期待するコンソール機種で撮られているか」は、多くのユーザーにとって引き続き関心の対象となっているわけだ。