Amazon Games副社長が、同社が手がけるMMO『New World』のロシア向けローカライズ計画を中止したと明かした。海外メディアTechRadarが伝えている。
『New World』はAmazon Games Orange Countyが開発し、昨年9月にサービス開始したMMORPGだ。 本作は一時90万人を超える同時接続者数を集め華々しいデビューを飾った。しかしながら、不具合や調整不足および運営上の失策などが重なり、プレイヤー人口は流出傾向に。現在はSteamの日間ピークプレイヤー数が3万人前後で推移している（SteamDB）。波乱があったものの開発元は継続して改善を試みており、根強いファンもいる作品だ。
海外メディアTechRadarは3月4日、『New World』のロシア向けローカライズが中止されたと報道した。Amazon Games副社長（Vice President）であるChristoph Hartmann氏が、同誌のインタビューにて明かしたのだ。『New World』は、英語のほかスペイン語・ブラジル語・イタリア語・フランス語・ドイツ語・ポーランド語への対応が公式に認められていた。ロシア語は開発側のSteamフォーラムでの返答では対応中とされていたものの、今回の中止発表と共に改めて公式に明かされたかたちだ。また、同社広報担当が後に、同誌に対して「ローカライズの中止はロシアによるウクライナ侵攻を受けての対応である」と認めているとのこと。
また、ローカライズの中止はAmazon全体としての方針とも一致する。同社は3月1日には、ウクライナへの人道支援をサポートする方針を発表。社員たちからの寄付金にくわえて、会社として最大500万米ドルを寄付金に上乗せし、各支援団体へと寄付するとしている。また、同社プラットフォーム上に寄付ボタンを設けるほか、欧州にて勤務する社員などへのサポートもおこなっていくとしている。社全体としてウクライナを支援する動きがあるなか、ロシアのユーザーへのサポートは不適切との判断がなされたのかもしれない。
なお、ロシアによるウクライナ侵攻を巡っては、Appleがロシア国内での製品販売を停止するなど、大手企業も動きを見せている。また、ゲーム業界ではマイクロソフトやElectronic Artsが同国内での製品販売を停止。ほかにも多くのデベロッパー/パブリッシャーがウクライナを支持し、平和を求める方針を見せている（関連記事）。しかし、今回の『New World』のように、ローカライズ計画までもが中止になり公式に明かされるのは、やや珍しいケースだ。ロシアのゲーマーたちは、こうした現状をどう受け止めているのだろうか。
