PCパーツメーカーMSI、ゲーミング製品を「最大30％」の大幅値上げへ。先行きの見えない“メモリ不足”を受けて

PCパーツメーカーのMSI（MicroStar International）は3月13日、投資家向け説明会にて、ゲーミング関連製品の価格を15％から30％引き上げる計画があることを発表した。現地メディア経済日報などが報じている。

MSIは台湾を拠点とするメーカーだ。PCのほか、グラフィックカードやマザーボードを含むPCパーツなどの製造・販売をおこなっている。

昨今ではAI分野での需要の高まりによって、メモリやSSD、グラフィックスカードなどの半導体製品が世界的に品薄となり、価格は高騰。これを受けてMSIは、製造コストの増加や販売量の減少の傾向が2026年度も続くと見ているそうだ。具体的には、市場全体の出荷量は10％から20％減少すると推測しているとのこと。

そうした状況の収益への影響を相殺するため、MSIでは製品の単価を上げる方針をとるという。発表によれば、ゲーミング関連製品については、価格を15％から30％引き上げる計画があるそうだ。また事業戦略の面では、利益率の低い製品の比率を30％削減し、開発リソースや供給を、ミドルレンジからハイエンドのゲーミング製品やビジネス向け製品に優先的に投入する計画であるという。

さらに発表の中では、AIサーバーが2026年の同社にとっての主力事業となると宣言。今後3年間で年間50％以上という売上高の成長目標を掲げ、NVIDIAとの協力関係をさらに深めていくという。またグラフィックカードの供給については、さまざまな部品仕様にあわせて回路設計を調整し、チップ不足の環境下でも市場シェアを維持することを目指す方針が語られた。

なお昨年末には、大手メモリメーカーのSamsungおよびSK Hynixが、2028年以降もメモリの供給不足が続くとの見方を示し、供給過剰に陥るリスクを避けるためにも増産への投資には消極的であることが伝えられていた（Wccftech）。状況が正常化されるまでには数年単位の時間がかかると見られており、MSIの発表もそうした状況を受けたものなのだろう。先日にはPCメーカーのLenovoも法人向けPC価格の値上げを発表するなど、各社が値上げを余儀なくされていることがうかがえる（関連記事）。MSIが今回具体的な数値で値上げ方針を示したことには、注目が寄せられているようだ。