日本の家庭のゲーム支出は「2025年が過去最高」との政府調査。Nintendo Switch 2の売れ行き好調で“コロナ禍超え”
2025年は二人以上の世帯の家計に占める「ゲーム機」「ゲームソフト」への支出金額がともに過去最高を記録した。

総務省は2月6日、2025年の家計調査(家計収支編)の統計を公表した。それによると、2025年は二人以上の世帯の家計に占める「ゲーム機」「ゲームソフト」への支出金額がともに過去最高を記録。統計上、2025年は「日本の1世帯あたりのゲーム機・ゲームソフトへの支出が最も高い年」であったといえそうだ。
同調査は国民の消費活動の実態把握を目的に、日本国内の9000世帯を抽出し、家庭で購入した品目や数量、支出金額等を調査するもの。ゲーム関連では、現在「ゲーム機」と「ゲームソフト」がそれぞれ調査項目となっている。
“巣ごもり需要”超え
同調査によると、日本の二人以上の世帯の2025年の「ゲーム機」への支出金額の平均は2044円。2010年以降でゲーム機への平均支出額が2000円台に達するのは調査上初であり、2024年の616円と比べて3倍以上の大幅な増加となった。調査上、これまででゲーム機への支出金額が最高だった年は、コロナウイルスの流行による外出自粛で、巣ごもり需要が高まった2020年で、その値は1548円だ。2025年は2020年の支出からもさらに496円、32.0%増と大きく上回る結果となっている。

一方、ゲーム機の100世帯当たりの購入頻度は0.047。2024年の0.021よりは増加しているものの、巣ごもり需要のあった2020年の0.066を下回る値だ。ちなみに統計上購入頻度が最も高かったのは、ニンテンドー3DSやPlayStation Vitaの発売年であった2011年の0.081だ。2025年では購入金額の高さに反して、購入頻度がそれほど上昇していないのには、購入対象のゲーム機自体の価格の上昇も影響していると考えられそうだ。
また、2025年の「ゲームソフト」への支出金額は2306円で、こちらも2010年以降の調査で最高額となる。ただし、2020年以降は平均して2000円台前半での推移が続いているため、「ゲーム機」と比較すると上がり幅は控えめだ。ちなみに、ゲームソフトの購入頻度は調査対象になっていない。
なお、調査上2009年までは「ゲーム機」と「ゲームソフト」への支出を「テレビゲーム」のカテゴリとして合算して数値を出していたため、これらは2010年以降の数字内での比較となる。2009年以前の統計ではPS3やWii発売の翌年である2007年に「テレビゲーム」支出金額が4561円を記録していた。そのため厳密には、「ゲーム機」と「ゲームソフト」の少なくとも一方では、2025年よりも2007年がまさっていた点には留意したい。

Nintendo Switch 2の躍進
2025年のゲーム機の支出金額が最高となった背景にあるのは、同年6月5日に任天堂が最新ハードであるNintendo Switch 2を発売した影響が大きいだろう。2月3日に発表された任天堂の2026年3月期第3四半期の決算発表によると、2025年12月までの間に全世界累計1737万台の売上を達成(関連記事)。同社の歴代ハードウェアで最多の販売台数であった前世代機のNintendo Switchをさらに上回るペースで売上が推移している。
また、2月5日に発表されたソニーグループの2025年度第3四半期の決算発表によると、PS5も10月~12月の3か月で800万台を販売。前年同期比では150万台の減少となってはいるものの、2020年に発売されたコンソールでありながら2025年も地道に販売数を伸ばしているかたちだ(関連記事)。こうした状況も、2025年の統計の数値に貢献している可能性はあるだろう。

ところで、2025年の家計調査の全体的な傾向としては、食料品への支出金額が5.5%増となる一方で、物価上昇の影響を除いた実質消費では食料品への支出が-1.2%となっていることから、物価上昇の中で消費者が日常的な消費を抑えようとする傾向がうかがえる。そのような中で、「ゲーム機」や「ゲームソフト」への支出がともに最高額を記録したことは、物価上昇の中でも引き続き、消費者のゲームへの購入意欲は旺盛であることを示しているといえそうだ。
【UPDATE 2026/02/07 15:35】
PS5の売上に関する記述を調整
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