Epic Gamesのボス、“Epic無料配布でSteam版の売上アップ”報道にも動じず。「ユーザーのためならOK」と大らかに構えつつ、Steamにはなお強気

Epic GamesのCEOであるTim Sweeney氏は1月21日、同社が手がけている無料配布によってSteamの売上が伸びているという報道に対しコメントした。同氏によれば、他のプラットフォームでの売上が伸びることは気にしていないようだ。

Epic Gamesストアは『フォートナイト』などを手がけるEpic Gamesの提供するプラットフォームだ。SteamやGOG.comと並んで、PCゲームの大手プラットフォームとして知られている。Epic Gamesストアにおいては、開発者向けの手数料、いわゆる「ストア税」がSteamの30％に比べて12％と低めに抑えられているだけでなく、2025年5月には年間売上100万ドル以下のゲーム・アプリについては販売手数料が無料化されるなど（関連記事）、開発者フレンドリーな姿勢を明確にしている。定期的にゲームの期間限定での無料配布を実施することでもお馴染みだ。

そんなEpic Gamesストアについては1月16日、パブリッシャーNew BloodのCEOであるDave Oshry氏が“宣伝効果”に関するコメントを残している。同氏によれば、New Bloodが販売を手掛けるFPS『Blood West』は2025年12月にEpic Gamesストアの無料配布を実施。その際にアップデートなどを実施せずとも「Steam版の売上」が2倍以上となったとの販売推移を明かしている（関連記事）。

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Epic Gamesストアの無料配布によってSteam版のユーザーが増える傾向は『Blood West』に限った現象ではないとみられるものの、今回その具体的な数字が明かされたわけだ。加えてEpic Gamesストアの宣伝効果にかねてより疑問を呈していたOshry氏が無料配布の宣伝効果を認めたこともあり、海外メディアにも報じられて話題となっていた。

同じPCゲーム向けプラットフォームとしてライバル関係にあるともいえるEpic GamesストアとSteam。今回のOshry氏の報告は、「Steamに塩を送った」格好ともいえる。しかしこの報道に対しTim Sweeney氏は動じていないようだ。Tim氏はEpic GamesストアとSteamは顧客や売上で争い合っており、Epic Gamesストアがリードすることもあるものの、多くの取引ではSteamが優勢であるとの現状を振り返っている。そうした両者が競い合う状況ながらも、今回報じられた無料配布による「Steam版の売上増加」について、プレイヤー/開発者の選択肢が増え、双方に利益をもたらすものだとしている。プラットフォーム間での競争を肯定し、ユーザーが得をするのであれば、プラットフォームの垣根も気にしないという姿勢を見せた。

とはいえ、Tim氏は続くポストにて、Epic GamesストアがSteamより「開発者向け」であるとの立場を示している。Epic Gamesストアの規模としては、ゲームごとの独自決済を差し引くとSteamの約7％に留まっているものの、月間アクティブユーザー数ではSteamの約60％を記録している。この経済規模に対しユーザー規模が大きい点を強調したうえで、無料ゲーム配布プログラムを通じ、ユーザーエンゲージメント増加に向け、収益を再投資しているとの取り組み方針を明確にした。ポストの最期には「ヨットやダイヤの歯にはできない方法（in a way that those yachts and diamond teeth don’t）」と、Steamの運営元Valveを率いるGabe Newell氏、ひいてはSteamを批判する文言も盛り込みつつ、開発者のためになるプラットフォームだとアピールしたかたちだ。

かつてTim氏はGabe氏に対し、30％のストア税を“高すぎる”として痛烈に批判していた（関連記事）。その反発として「開発者フレンドリー」なEpic Gamesストアを立ち上げたという背景もある。今回の事例に対するTim氏の反応は、プレイヤー/開発者に対する懐の広さを示すものである一方で、Tim氏が“高い”と断じるストア税を課す、Steamへの対抗意識も改めて明確にされたといえる。