Steamユーザー100人を名誉毀損で訴えた開発元をValveが絶縁、「顧客を敵に回す相手とは仕事しない」

Valve Corporation（以下、Valve）は、アメリカのインディーゲーム開発会社Digital Homicide Studios（以下、Digital Homicide）との契約を打ち切り、Steamストアに出展されていた同社タイトルを全て削除した。これに先立ってDigital Homicideは、コミュニティでの度重なる名誉毀損や嫌がらせ、悪質ななりすましを理由に、Steamユーザー100人を相手取った訴訟に踏み切っていた。その背景には、粗悪なゲームが頻繁にSteam Greenlightへ投稿されていた経緯や、自社の作品を批判した著名ジャーナリストを提訴した過去など、コミュニティに渦巻いていた数々の不信感がある。今回の訴訟に際して、同社は被告であるSteamユーザーの身元を明かすよう、裁判所にValveの召喚状を請求。この行動がSteam運営元の逆鱗に触れる結果を招いてしまったようだ。

ゲームよりも訴訟で知られた開発会社

Digital Homicideは、アメリカ・アリゾナ州を拠点に活動するインディーデベロッパー。『The Slaughtering Grounds』や『Assault On Orion 7』など、1ドルから3ドル程度の安価なゲームをPC向けに制作・販売している。これまで50作品以上を手がけてきたが、値段相応の完成度と粗悪な内容ゆえの低評価から、ほとんど注目されることはなかった。しかし、歯に衣着せぬトークが定番のゲームジャーナリスト“Jim Sterling”ことJames Stanton氏が、自身のYouTubeチャンネルで『The Slaughtering Grounds』を痛烈にこき下ろしたことで一躍有名に。これまでにも、Stanton氏のレビュー動画に対して著作権侵害を理由に権利者削除を申請したり、名誉毀損で同氏を提訴したりと、自社製品よりも訴訟騒動で名前が売れてしまった経緯がある。

先日、Digital Homicideの共同設立者James Romine氏は、1800万ドルの損害賠償を求めて、Steamの匿名ユーザー100人をアリゾナ州地方裁判所へ提訴した。訴状によると、同社は一部ユーザーによるストーカー行為や嫌がらせ、悪質ななりすましなど、複数の名誉毀損と風評被害を訴えており、被告の身元を確認するためにValveの召喚状を請求している。被告の大半は、Digital Homicideの監視を目的に立ち上げられたSteamグループ「Digital Homicides Poop Games」（現在は“Digital Homicides TrashWare”に改名されている）のメンバーだ。主に、同社がSteam Greenlightを粗悪品で埋め尽くしたこと対して、Valveの対応を促すキャンペーンが目的だったが、誹謗中傷や殺害予告といった過激な書き込みも決して少なくなかった。

これを受けてSteam運営元のValveは、ストアページからDigital Homicideのタイトルを全て削除した。業界メディアKotakuへの声明で、「ValveはSteamの消費者に敵対するDigital Homicideとの取引を停止しました」と、絶縁の事実を認めている。なお、提訴されたユーザーたちが求めていたSteam Greenlightページの削除は、今年6月の時点でValveが対応に乗り出していた。一方、Digital Homicideは今回の削除を不服とし、公式サイトに反論声明を掲載。法的手段を行使せざるを得なくなった状況について、度が過ぎた一部ユーザーの取り締まりを怠ったValve側に責任があると一蹴した。

「今回の訴訟は、あくまでも健全なビジネス環境を維持する上で、Steamが対応に乗り出さなかった複数の個人に対する処置に過ぎません。嫌がらせに対して自己防衛を貫いた我々を除外するということは、下記のような例（過去18か月にわたる2000件以上の通報例の一部を掲載）から自身を守ることはできないと、Steamが公に認めたことに他なりません。（中略）我々を除外したことで、Valveはユーザーに嫌がらせの権利を認めたことになります。私に死ねと暴言を吐き、私の家族を侮辱する権利を。先に述べたような行為から自分を守ろうとしただけで、私の家族は収入源を失うのです」。Digital Homicideは現在、事態の改善に向けて法的代理人を募っている。

過去にはゲームジャーナリストも提訴

Digital Homicideが最初に取り沙汰されたのは2014年11月。Stanton氏が『The Slaughtering Grounds』を“クソゲー・オブ・ザ・イヤーの新たな候補”と一刀両断した際、同社のRomine氏がレビュー動画に皮肉たっぷりの字幕をかぶせたミラー動画（オリジナルは削除されているため、リンク先はStanton氏がコメント付きで再投稿したもの）で反撃したことがある。その際、Stanton氏のことを、他人の努力を食いものにして金を稼ぐヒルと表現すると共に、“とんでもねえアホ”呼ばわりしていた。挙句の果てには、デジタルミレニアム著作権法（通称、DMCA＝Digital Millennium Copyright Act、2000年にアメリカで施行された連邦法）を適用することでStanton氏のレビュー動画を権利者削除に追い込もうとするなど、メディアによる作品批判に対して徹底抗戦の姿勢を見せた。

その理由について、当時のRomine氏は次のように説明している。「実際の総評もなしに“クソゲー・オブ・ザ・イヤーの新たな候補”や“圧倒的な失敗作”という表現で我々の作品を描写するのはフェアではないし、著作権資料を利用できる理由にもならない。我々の主張に同意できない者もいるだろうが、公平なる裁判所の見解は著作権侵害を認めてくれると信じています。以上の理由から、我々は法的代理人を通じて訴訟手続きを進めているに過ぎません」。なお、Stanton氏のレビュー動画は一時的に権利者削除されたが、最終的に処分は取り消されている。以降、両者は犬猿の仲として知られるようになった。

今年3月にも、Digital HomicideはStanton氏を名誉毀損でアリゾナ州地方裁判所へ提訴している。同社はStanton氏の不当な糾弾により多大な損害を被ったと主張しており、製品損傷に226万ドル、風評被害に対する慰謝料として430万ドル、そして損害賠償として500万ドルを要求した。ちなみに、Digital Homicideは当時から法的代理人を立てておらず、一時期はクラウドファンディングにて法的費用を賄おうとしていた。しかし、ここでもチャージバック手数料を意図的に発生させることを狙った嫌がらせの寄付が横行し、同社はやむなくキャンペーンを中止した。実はさかのぼること昨年7月、Romine氏とStanton氏はSkypeをとおして対談したことがある。その際には、Romine氏がStanton氏の生業に言及し、いつか誰かに告訴されてもおかしくない行為であると警告を発していた。結果、同氏は見事に“フラグを回収”したことになる。なお、本件は未だに結審していない。

今回、本当にSteamユーザーを敵に回したという理由だけで、ValveがDigital Homicideとの契約を完全に打ち切ったかは定かではないが、以前からSteam Greenlightへの登録が一斉に取り消されたように、ユーザーに生じた不信感が少なからず運営元にも伝わっていたのは確かだろう。一方で、Romine氏が主張するように、Jim Starlingの支持者をはじめとする一部のSteamユーザーが、批判だけでは飽き足らず、殺害予告や実害を被る嫌がらせにまで活動をエスカレートさせていたのも事実。人や企業を裁くのは利用規約や法律であり、正義を振りかざしたユーザー感情ではない。いずれにせよ、事あるごとに風評を守ろうとすればするほど、消費者からの印象を自ら貶めてしまったことは慚愧に堪えないだろう。