サムスンがメモリ価格を「平均30％引き上げ」との報道。“100%値上げ”からさらに上乗せ

大手半導体メーカーのサムスンが、2026年第2四半期（4月～6月）においてメモリ価格を平均して約30％引き上げて供給を行っていることが報じられている。今回の値上げは、2026年第1四半期に実施された前年比100％の価格上昇にさらに上乗せされたかたちとなる。Wccftechが報じている。

昨今はAI需要の高まりによってSSDやメモリといったPCパーツが世界的に品薄状態となっており、販売価格の高騰が続いている。この度のサムスンのメモリ価格の引き上げも、こうした市場情勢を反映したものとみられる。

韓国メディアのETNewsによれば、サムスンは現在、DRAM製品を前四半期比で約30%高い価格で供給しているという。すでにサムスンは2026年第1四半期に前四半期比で平均100%水準の値上げを行っており、今回はさらなる価格上昇となっている。なお、この30%という上昇幅は、AI向けの高性能メモリであるHBMや、サーバー・PC・スマートフォン向けの汎用DRAMまで、複数のDRAM製品を平均した数値であるとのこと。

直近では値上がり幅が緩やかにもなっていたDDR5市場だが、このたびのサムスンの値上げを受けて他社がどのような動きを見せるかも注目されるところ。なおPCメーカーのMSIは今年3月にゲーミング製品を最大30％引き上げる計画を伝えており（関連記事）、他にもLenovoは法人向けPCデバイスの値上げを実施している（関連記事）。このようにメモリ供給の逼迫を背景としたPC関連製品の値上げが各社で広がっており、大手半導体メーカーのメモリの値上げは他社製品の価格にも影響しうるだろう。各メーカーの動向には引き続き関心が集まりそうだ。