アトラスが社員の平均年収を「15％」引き上げ、新卒初任給も33万円にアップ。“みなし残業時間”も減らす

株式会社アトラスは3月16日、従業員の報酬制度改定を発表した。新入社員（新卒）の初任給引き上げ、および社員の平均年収の増額が予定されている。

アトラスは、1986年に創業した、『真・女神転生』シリーズや『ペルソナ』シリーズなどを手がける国内の開発元だ。かつて存在したインデックスへのグループ入りを経て、同社に吸収合併され社内ブランド化。しかし同社の民事再生手続き・破産に伴う新旧分離により、2013年11月にセガの子会社であるセガドリームに事業継承され、あわせてセガドリームはインデックスと改称された。その後2014年4月、インデックス（新社）の会社分割を経て、株式会社アトラスが復活し、現在に至る。

今回アトラスは報酬制度を改定し基本給の引き上げを実施。このことにより、2026年4月入社の新卒初任給は30万円から33万円に上昇。さらに正社員および契約社員の平均年収についても、15％の増加がおこなわれる。

こうした取り組みについて、アトラスはユーザーに感動体験を届けるためには、社員一人ひとりのクリエイティビティの発揮、生産性の向上が重要だと捉え、人材への投資が必要不可欠と考えたと説明。物価上昇などの外部要因が変わっていく中でも、社員が安定した生活ができるような環境整備の一環として、今回の報酬増額に踏み切ったようだ。

なお、この改定にあわせ固定残業時間が30時間から20時間へと見直されている。こちらは基本給比率を高めることで、社員の裁量ある働き方と安定した処遇を両立する狙いがあるようだ。

近年ではスクウェア・エニックスやカプコン、フロム・ソフトウェアなど、国内ゲームメーカーの賃上げ発表がたびたび話題となっていた。アトラスの親会社にあたるセガも昨年11月には大卒初任給を30万円から33万円に引き上げ、既存正社員の基本給も平均で10％引き上げる対応をおこなっていた（関連記事）。今回のアトラスの対応もそうした報酬引き上げの影響もあるとみられ、国内ゲーム業界では、人材確保のための業界水準が高まっている様子も見受けられる。