ソニー、「PS5世代はPlayStation史上最大級の収益」と報告。PS5普及率はついにPS4に並び、DLC売上を特に伸ばす

ソニーは5月30日、事業説明会 2024を実施。ゲーム＆ネットワークサービス分野の説明においては、PS5が普及率を伸ばし、好調な収益を見せていることが示されている。

ゲーム＆ネットワークサービス分野の事業説明においてはまず、PS5発売後の2020年度から2023年度にかけては、これまででもっとも収益性の高い世代になったことが伝えられた。PS4世代とされる2013年度から2019年度にかけての7年間は、売上1070億ドル（約17兆円）、営業利益90億ドル（約1兆4000億円）を記録していたとのこと。

一方PS5世代とされる2020年度から2023年度にかけての4年間は、すでに売上1060億ドル（約16兆7000億円）、営業利益100億ドル（約1兆5000億円）を記録している。PS4世代でも売上や営業利益は好調であったものの、PS5世代ではさらに勢いを増しているようだ。

説明会ではあわせてPS5の累計販売台数の成長も示されており、2020年度には700万台だったところが、2023年度には累計で5600万台を売り上げたことが明かされている。あわせて月間のアクティブコンソール数も増加を見せているそうで、現状ではPS5もPS4のアクティブ数と肩を並べる4900万人になっているとのこと。また総プレイ時間はPS4が14億時間であるのに対して、PS5は24億時間であったとされる。

またユーザーのLife-to-Date（LTD）消費についてもPS5とPS4での比較がおこなわれている。LTD消費とは、それぞれのコンソールの発売後4年間における、アクティブなデバイス1台ごとの累計利用金額とのこと。資料によるとLTD消費はPS4では580ドルだったところが、PS5では731ドルに増加。ゲーム本編の購入金額は12％の減少となったものの、ゲームの追加コンテンツの購入額が176％増と大きく増加を見せている。またサブスクリプションサービスPS Plusへの加入による消費も57％増加したそうだ。

投資家向けの事業説明会にて好調ぶりが示されたPS5。2022年末から2023年にかけて品薄状況が改善したこともあり、普及率やプラットフォーム上での売上を着実に伸ばしているようだ。一方で2023年度第3四半期の連結業績発表においては、同期においてPS5の目標販売台数が2500万台から2100万台に引き下げられたことも伝えられていた。また今年11月に発売から4年を迎えるPS5はコンソールとしてのライフサイクルの後半に入るとされ、緩やかな販売台数減少に向かっていくことが見込まれているという。

そうしたなかで、今回の事業説明会では、2024年度から2026年度にかけては「持続的で収益性の高い成長促進、および“遊びの未来（Future of Play）”への着実な投資」が方針として掲げられている。具体的には、「普及率の拡大」「コンテンツ・サービス・周辺機器からの安定した収益」「コスト管理とさらなる効率化の推進」「重要なイノベーション分野や成長分野への着実な投資」が方針とされるようだ。

先日5月14日には、ソニー・インタラクティブエンタテインメントを二人のCEOが率いる新体制が明かされたばかり。今回の事業説明会も、6月1日付でSIEプラットフォームビジネスグループのCEOに就任する西野秀明氏、およびSIEスタジオビジネスグループのCEOに就任するHermen Hulst氏によりおこなわれていた。収益性という面でも大きな成長を見せているというPS5が、新体制でどのように展開されていくのかも注目される。

ちなみに明日5月31日午前7時からはSIEの情報番組「State of Play」が配信予定。PS5/PS VR2向けの14タイトルの最新情報が明かされるという。