英大手ゲーム開発会社Sumo Group、傘下スタジオを再編し「受託開発に専念する」と表明。自社開発は凍結

イギリスを本拠地とする大手ゲームディベロッパーSumo Groupは2月4日、Sumo Digitalなどの開発スタジオを再編し、パートナー企業との共同開発のみを行うと、公式サイトで発表した。事実上の“受託専念宣言”である。

なお、同スタジオ群の再編にはスタッフのリストラも含まれると示唆されている。パートナー企業との契約には影響を与えないと言及されているため、主に近年取り組んでいた同スタジオのオリジナルゲーム開発のスタッフの人員整理が行われると見られる。

2003年に設立されたゲームスタジオであるSumo Digitalは、さまざまな受託開発をこなしてきた。ふるくはセガの『アウトラン2』やMicrosoftの『Forza Horizon 2』などのレースゲーム、あるいはSCEの『リトルビッグプラネット2』やDeep Silverの『Dead Island 2』などのアクションゲームなどを移植・開発してきた信頼と実績がある。まるっと一本開発するパターンから部分的に参加するパターン、移植を担当するパターンまでさまざま。同スタジオについては、2021年7月には中国の大手ゲーム企業テンセントに約1400億円で買収されたことも記憶に新しいところだ。

またSumo Digitalは、自社IPの開発にも尽力すると宣言していた。それを取りやめるというのが、今回の声明の趣旨である。そのような実力のあるスタジオがなぜこの様な決断に至ったのか。公式サイトの声明では「長期的な安定と成功を確保するには創造的な野心と商業的な現実のバランスを取らなければならない」と述べられている。

近年、ゲーム開発業界が不況に見舞われていることもあり様々な大手スタジオでもリストラが相次ぐ状況にある。Sumo Groupも同様で、昨年6月に従業員を15%レイオフ（関連記事）。こういった状況の中で、今は新規IPを立ち上げるようなリスクが大きい挑戦を行うより、実績および需要のある受託開発に専念し、堅実にスタジオ運営するべきだと判断したのは想像に難くない。

なお、同スタジオ群の再編にはスタッフのリストラも含まれると示唆されている。パートナー企業との契約には影響を与えないと言及されているため、主に近年取り組んでいた同スタジオのオリジナルゲーム開発のスタッフの人員整理が行われると見られる。