ソニーグループは5月10日、2021年度の業績を発表した。このなかで同社は、2022年度におけるPlayStation 5本体の販売台数について、1800万台を計画していることを明らかにした。また、この台数では需要を十分満たすことができない可能性も示している。
まず2021年度の実績として、ソニーは1150万台のPS5を販売したとのこと。同社は当初、1480万台超という目標を設定していたが、のちに下方修正。修正後の台数を販売したかたちだ。そして2022年度の計画として示された1800万台は、前年度比にして56.5％増となる。この見込みは、調達の目処がたった部材をもとに算出したとのこと。半導体不足が続いており、その影響を加味しての数字というわけだ。
一方で、ソニー副社長兼CFOの十時裕樹氏は決算説明会の質疑応答にて、この1800万台という数字は、現在のPS5の需要に対して「十分にミートするかというと、若干足りないかと」とコメント。また、消費者にタイムリーに製品を届けるには在庫をもつ必要があるが、こちらも「まだ足りない」と述べている。
販売計画を前年度から大きく増やした格好ではあるが、ソニーとしてはPS5への高い需要に完全に応えるには至らない台数であると考えているようだ。すなわちPS5は、今後これまでよりは買いやすい状況になると期待されるが、依然として品薄が続く可能性があるということだろう。
十時氏は、今年6月にリニューアルを予定しているサブスクリプションサービスPlayStation Plusについても言及した。2022年度の収益におけるアップサイドとなるよう、ユーザーに受け入れてもらえることを期待しているとのこと。PS Plusは3つのプランに分けられ、一部プランではPS Nowと統合するかたちとなる予定だ。
また質疑応答では、傘下のPlayStation Studiosが開発するタイトルを、発売日からPS Plusに提供することについて否定した。おそらく、マイクロソフトのXbox Game Passでの取り組みを意識した質問だろう。十時氏は、PlayStation Studiosが手がけるようなAAAタイトル（超大型タイトル）を発売日からPS Plusに提供するとなると、ゲームの価値を縮小せざるを得ず、品質が悪くなりかねないとコメント。同社としては開発費をきちんとかけて作り込み、AAAにふさわしいタイトルとしてリリースしていくとした。
PlayStation事業を含むゲーム＆ネットワークサービス分野の2021年度の業績についてはこのほか、ハードウェアの売り上げ増加や為替の影響などにより、前年度比で835億円の増収を記録。営業利益はほぼ横ばいだったとのこと。そして2022年度の見通しとしては、売上高は前年度比から9202億円アップとなる大幅増収を見込んだ。ハードウェアおよび周辺機器の売り上げ増加や、自社制作以外のゲーム販売増加などを理由に挙げている。一方で、開発費を中心としたコスト増や、Bungieの買収費用による減収も見込んでいるとのことだ。
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