ソニーグループは2月2日、2021年度第3四半期（2021年10〜12月）の業績を発表した。このなかで同社は、2021年度通期でのPlayStation 5本体販売台数の見通しを下方修正している。
まずPlayStation事業を含むゲーム＆ネットワークサービス分野の業績について、売上高は前年同期比で700億円の減収となる8133億円で、営業利益は121億円の増益となる929億円となった。減収の要因としては、ハードウェア・周辺機器の売上減少や、自社および他社制作のゲームソフトウェアの販売減少などが挙げられている。一方の増益については、PS5本体のいわゆる逆ザヤでの販売による損失の縮小などが理由とのこと。
そして2021年度通期の見通しとして、売上高については1700億円の下方修正がおこなわれたことも明らかに（営業利益は200億円の上方修正）。昨年10月時点では売上2兆9000億円との見通しが示されていたが、6%減の2兆7300億円へと修正されたかたちである。その理由としてソニーは、PS5ハードウェア販売台数の下方修正を挙げている。
ソニーは、今年度通期（2021年4月〜2022年3月）でのPS5本体の販売台数について、PS4導入翌年度の実績である1480万台を上回るという目標を設定。2021年度第1四半期の業績説明会（昨年8月開催）にてソニー副社長兼CFOの十時裕樹氏は、この目標を達成するための供給については心配していないという趣旨の回答をしている（関連記事）。また第2四半期の業績説明会でも、当年度の見通しについては変更なしと説明されていた。
ところが、今回その目標が達成できない見込みであることが明らかになった。具体的には、2021年度のPS5本体の販売台数は、1150万台にとどまると同社は予測しているという。原因としては、かねてより続いている半導体不足の影響や、新型コロナウイルス感染拡大による世界的な物流の混乱によるリードタイム（発注から納品までにかかる期間）の増加があるとのこと。同社は、こうした供給における制約は、今後も続く見通しであるとの見方を示している。
2020年11月12日にローンチしたPS5は、2021年7月末に全世界累計実売台数が1000万台を突破。歴代のPlayStation本体として、PS4を抜いて最速の記録となった。PS5は、いま現在もなかなか入手しにくい状況ではあるものの、ソニーなりに需要に応えようとしてきたようだ。ただ、先述した供給上の制約は、同社の想定を超えるものとなったのだろう。十時氏は、引き続き最大限の努力を続けるとコメントしている（GAME Watch）。
