カプコンが2021年3月期の連結業績を発表、4期連続の過去最高益を達成。『モンスターハンターライズ』『バイオハザード RE:3』が業績向上をけん引

カプコンは5月10日、同社のIRサイト内にて2021年3月期の連結業績を公開した。公開情報によると2021年3月期連結業績（2020年4月1日～2021年3月31日）は、売上高が前期比16.8％増の953億800万円、営業利益が前期比51.6％増の345億9600万円、経常利益が前期比51.8％増の348億4500万円、親会社株主に帰属する当期純利益が前期比56.3％増の249億2300万円となっている。結果として、8期連続の営業増益を達成するとともに、営業利益以下すべての利益項目で4期連続の過去最高益となった。

カプコンは当連結会計年度について、主力事業となるデジタルコンテンツ事業にて積極的に推進・継続してきたデジタル販売が奏功したとしている。加えて『モンスターハンターライズ』や『バイオハザード RE:3』といった大型新作タイトルや、『モンスターハンターワールド：アイスボーン』などのリピートタイトルが業績向上のけん引役を果たした。この結果、デジタル販売を主軸とした事業戦略によって販売地域拡大と長期販売を実現。それに伴い、海外収益が伸長したという。

デジタルコンテンツ事業の概況としては、シリーズ最新作『モンスターハンターライズ』が、2021年3月の発売から早々に全世界で出荷本数400万本を突破。その後も好調な推移を見せている。また2020年4月に発売した『バイオハザード RE:3』も390万本と順調に販売本数を伸ばした。さらに、前期以前に発売した『モンスターハンターワールド：アイスボーン』や『バイオハザード RE:2』など、根強い人気を誇るリピートタイトルも利益を押し上げたとしている。

加えてモバイルコンテンツにおいては、国内でサービスを開始した『ロックマンX DiVE』や、テンセントとの協業タイトルとなる『街霸：対決（ストリートファイター：デュエル）』の中国でのサービス開始に伴うライセンス収益が、利益に貢献しているという。結果として、デジタルコンテンツ事業の売上高は前期比25.6%増の753億円、営業利益は前期比53.1%増の370億200万円となった。

その他の事業においても、国内外にて「モンスターハンター」のハリウッド実写映画を公開するなど、主力IPを活用した映像化やキャラクターグッズ等の販売拡大に注力。またeスポーツにおいては、2020年6月に開始した個人戦「CAPCOM Pro Tour Online 2020」や、昨秋から開始したチーム戦「ストリートファイターリーグ: Pro-JP 2020」などを実施。感染症拡大の影響によりオンライン形式に切り替えられたものの、多くのプレイヤーによって熱戦が繰り広げられ、さらなるユーザー層拡大に繋がったとしている。

なおカプコンは2022年3月期の連結業績予想について、売上高1000億円・営業利益420億円と9期連続の営業増益、ならびに5期連続の過去最高益を見込んでいるという。先日5月8日にはシリーズ最新作となる『バイオハザード　ヴィレッジ』を発売。また『モンスターハンター』シリーズにおいても、『モンスターハンターライズ』の長期アップデートを計画しているほか、『モンスターハンターストーリーズ2 ～破滅の翼～』を7月9日に世界同日発売予定。さらには、海外向けの展開は初めてとなる『大逆転裁判1&2 － 成歩堂龍ノ介の冒險と覺悟』も7月29日に発売予定だ。今後も国内外問わず、同社の新作に期待が持てそうだ。