『Payday』シリーズ販売元のStarbreezeが、『OVERKILL’s The Walking Dead』の不振を受けて再建申請。CEOはすでに退任済み

スウェーデンのパブリッシャー/デベロッパーStarbreeze Studiosは12月3日、ストックホルム地方裁判所に再建申請を提出したと発表した。この決定は、流動資産の不足に基づいたものであり、長期的な財務的解決策を取り決め、組織及び事業の変更を実行する時間を与えるための、必要なステップであるとみなされている。2018年第4四半期および2020年の財務目標はもはや適用されないという。

Starbreezeは、先日『OVERKILL’s The Walking Dead』の売れ行きが事前目標を下回ったと報告していた。あわせて、事業におけるコストの見直しおよび削減への取り組みを開始し、そして今後はコアビジネスに注力していくとも明かし、計画の実行を進めていた（関連記事）。しかし、統計から導き出した『OVERKILL’s The Walking Dead』の売上予想により、短期の予想収益が減少し2019年1月にキャッシュ不足になるという結論に至ったという。売上不振をうけて、10種類のエピソードを収録するシーズン1とゲーム本編をセットにした「Starter Edition」を、本編の半額である3290円で販売開始したが、こちらもキャッシュ不足を解決する一手にはならなかったようだ。

Starbreezeの株価は、『OVERKILL’s The Walking Dead』の発売に向けて値を上げ、1株あたり8.14スウェーデン・クローナを付けたものの、ローンチを境に一転して値を下げ続け、直近では2.37スウェーデン・クローナにまで落ち込んでいた。すでに体制変更するために、Overkill Softwareを成功へと導いてきたCEOのBo Andersson氏は、Kristofer Arwin氏とともに役職を退任および退職済み。副代表であるMikael Nermark氏が再建におけるタクトを振るっている。Euorgamerはつまるところ、Starbreezeは資金難状態であるとし、現金を提供してくれる投資会社を求めている状態であると要約している。

Starbreezeグループには、Starbreeze Publishing、Starbreeze Production、Starbreeze Studios Enterspace、Starbreeze Studios Enterspace Internationalなど5つの会社が存在している。『Payday』シリーズを手がけるOverkill Softwareは、2012年に同グループ傘下になった。Starbreezeが危機的状態にあるということはすなわち、Overkill Softwareも危険な状態にある。

売上不振を発表した際に『OVERKILL’s The Walking Dead』について、サービスとして運営する中で現在いるプレイヤーを大事にし、ゲームの改善と新たなコンテンツ制作のために全力をもって取り組んでいくとしていたと発表していたが、同作の将来は不透明な状態にある。再建期間中も、グループの従業員への給与は通常と同じく支払われるようだが、スタッフに与えるショックは大きいだろう。Starbreezeは昨年2月に『Payday 3』の開発をスタートさせたことを発表していたが、人気シリーズ最新作は資金難に苦しむStarbreezeより発売される日はくるのだろうか。