Valveは本日12月1日、Steamにおける配信契約の変更を発表した。その中で収益分配率の新たな規定を設定したことを明かしている。これまでパブリッシャーがSteamでゲームをリリースする上では、あらゆる収益の70%を得られ、のこりの30%をValveにわたす形になっていた。しかしこの30%ルールが、一部タイトルを対象に引き下げられることになる。
Valveの発表によると、2018年10月1日以降、Steamにおけるゲームの収益が1000万ドル（約11億円）に達すると、ロイヤリティ（ストア税とも表現される）は25%へと変更される。また5000万ドル（約56億円）に達した時点で、それ以降の収益に対するロイヤリティは20%へと引き下げられる。売れれば売れるほど、パブリッシャーの取り分が多くなる。収益はゲーム本編だけでなく、DLCやゲーム内購入、コミュニティマーケットプレースのゲーム料金などが含まれており、これらの収益が売れれば売れるほど、得られる収益が多くなるというわけだ。Valveは、ビッグタイトルを優遇する施策であることを公言しているように、最近のSteam離れに対するテコ入れのひとつといえるだろう。
近年、Steamのロイヤリティの30%を懸念し、海外大手メーカーはSteamではなく自社プラットフォームでPCゲームを販売する流れが生まれつつある。PC版『Call of Duty: Black Ops 4』はBattle.net独占配信となっており、Bethesda SoftworksもPC版『Fallout 76』をBethesda.netのみで販売している。コンソールはプラットフォームの場が限られており、ロイヤリティを払うことはやむを得ないが、PC版においてはSteamを避けて販売することは可能ではあるゆえに、別の場所を選ぶメーカーが続出している。
熱心なファンの多いタイトルを抱え、自社でプラットフォームを用意できる大手会社は、Steamではなく自社で販売するほうが、旨味が多いという考えだろう。EAやEpic Gamesはもともとこちらの方向を進んでいたが、最近になってからはその他の会社から例が生まれだし、大手のSteam離れが活発になってきたのだ。ただし、この施策は決して大手会社のみを対象としたものではない。ゲーム本編だけに限定すれば、1000万ドル（約11億円）を上回るには、5000円のゲームを22万本以上売ればいい。大手会社の大ヒットだけでなく、中ヒットタイトルにも恩恵のある変更といえそうだ。2500円のインディーゲームも44万本以上売れば、ロイヤリティの引き下げの対象になるように、大手だけでなく、さまざまなスタジオが恩恵を得られるだろう。
Steamは依然としてユーザーに絶大な支持を集めるプラットフォームながら、最近は大型タイトル離れやSteam Direct導入による市場の荒れなど、開発者からの不満も多く聞こえてくる。Valveはそれを把握しているようで、新たな収益分配ルールの他にも開発者向けツールの充実を進めていくとしている。ValveがSteamの魅力を保つためにとった新たな施策が、マーケットをどのように変えていくかに注目したいところだ。
