Activision Blizzard、新たに2000人のスタッフを雇用予定。2019年の「800人レイオフ」から一転、今後の生産需要増を見据えて

Activision Blizzardは10月29日、新たに2000人以上のスタッフを雇用する予定があることを明かした。海外メディアGamesBeatによるインタビューの中で、CEOのBobby Kotick氏が答えている。インタビューは、同社による第3四半期決算報告書の発表に合わせておこなわれたもの。Activision Blizzardは1年半前に、約800人をレイオフした経歴がある（関連記事）。

Activision Blizzardは、2018年度第4四半期決算の公開時の投資家向けの収支報告にて、管理コスト削減のための大規模なレイオフ実施を宣言していた。当時同社は『Destiny』フランチャイズのBungieとのパートナー契約を解消するなど、波乱の時期にあった。年間を通しての業績は過去最高クラスであり、2018年の『Call of Duty: Black Ops 4』は大ヒットを記録。しかしながら『ハースストーン』『オーバーウォッチ』などの収益が不十分であったと当時説明されていた。そこで同社は2019年のうちに開発リソースを20％増やし、自社の主力IPに開発力を集中させると宣言。その代わり、非開発・管理部門のスタッフを中心とした約800人程度を解雇することが伝えられていた。

翻って今回の大規模な増員予定について、Activision Blizzardは今後の生産需要をまかなうためであるとしている。決算発表にて同社が今後力を注ぐと表明したフランチャイズは『Call of Duty』『Candy Crush』『World of Warcraft』『ハースストーン』『Diablo』そして『オーバーウォッチ 』の6シリーズ。『Call of Duty』シリーズが今年の第1〜3四半期における業績の大部分を占めているとはいえ、11月23日にリリースを控える『World of Warcraft: Shadowlands』の事前販売売上もきわめて高いレベルを見せている。Blizzardでは拡張リリースに際して最大規模のチームが開発にあたっているという。

Activision Blizzardとしては『Call of Duty』シリーズを筆頭としつつ、ほかの5作品についても同等のIPに育てあげたい狙いがあると見られる。『Call of Duty: Modern Warfare』が発売初年度で過去作のいずれも上回る売り上げを誇ったことからも、同社は同様の強力なフランチャイズを生み出したいようだ。2019年はBlizzard側から主力タイトルのリリースがない準備期間となっていたが、今後の各IPの展開に向けて開発体制の拡大を企図しているのだろう。11月13日には『Call of Duty: Black Ops Cold War』発売を控える同社だが、『World of Warcraft』『オーバーウォッチ 』などのフランチャイズにも引き続き力を入れていきたい姿勢を示している。